偽サイトの脅威 インターネット犯罪は危機感が希薄な所を狙っている

モバイル利用者を狙うインターネット犯罪が増加傾向に

偽サイトによる被害が増加傾向にあります。
基本的にインターネット犯罪は危機感が希薄な所を狙っていきます。
そして、犯罪者はそれがどこなのかを徹底的に調べて知っている。
そう考えるべきではないでしょうか。

若年層や高齢者のスマートフォン利用数が増えています。
スマートフォンからのお買い物、金融機関の取引も増えています。
フィッシング詐欺やマルウェアなどインターネット上の犯罪リスクはこれまで以上に高まっているといえます。

パソコンには当然導入しているセキュリティ対策ソフト。
しかしスマートフォンはどうでしょう？「スマホに対策ソフトが必要なの？」と考えてはいませんか？

モバイル利用者を狙うフィッシング詐欺が増えているといいます。
若年層や高齢者をターゲットとする事案の増加も心配されます。
大切なのは、常に危険に晒されていると認識することです。

あなたにとっても身近な脅威　フィッシング詐欺とは？

フィッシング詐欺とは？ 具体的に理解できていますか？
「名前は聞いたことがある」。ほとんどの人がその程度の知識だというのが現状かもしれません。
「自分には関係ない」本当にそれで良いのでしょうか。

インターネットでお買い物をする。それが普通になってきています。
それに伴い事件やトラブルも増えてきています。フィッシング詐欺もその１つ。
フィッシング詐欺と聞いてどんな手口でどんな被害を被ることになるのか具体的に答えることができる人は多くないと思います。

総務省が運営する国民のための情報セキュリティサイトによるとフィッシング詐欺とは「送信者を詐称した電子メールを送りつけたり、偽の電子メールから偽のホームページに接続させたりするなどの方法で、クレジットカード番号、アカウント情報（ユーザID、パスワードなど）といった重要な個人情報を盗み出す行為のこと」とあります。

わかりやすく手順を書くと次のようになります。
１：偽サイトへ誘導するリンクを貼った”偽メールが届く”
２：リンクをクリック（タップ）すると偽サイトで”個人情報の入力”を促される
３：個人情報が盗まれてしまう
４：盗まれた個人情報が犯罪に使われる

金融機関などから個人情報を問い合わせるメールが届くことが度々あります。
しかし金融機関がメールで口座番号や暗証番号、個人情報を問い合わせることはありません。
それは全てフィッシング詐欺と判断すべきなのです。

フィッシング詐欺はその偽メールを入り口にして偽サイトに誘導し、IDやパスワードなど重要な個人情報を抜き出します。
まずはメールの真偽を確かめることが大切です。

amazonの偽サイトも登場するなど犯罪の手口が高度化

フィッシング詐欺は金融機関だけではありません。
決済を伴うショッピングサイトもそのターゲットになります。
先日、大手ネットショッピングサイト amazon（アマゾン）の偽サイトについてツイッターなどで話題になりました。

これまでも amazon の偽サイトは度々出現していましたが、今回は本物と見分けが付きにくく、とても巧妙に仕掛けられていたようです。
ネットショッピングの利用頻度が増えるにつれ、ますますインターネットに関わる犯罪手口も複雑になり、知らないことが最も危険という時代になっているといえます。

フィッシング詐欺にかからない対策

フィッシング対策のポイント
１：金融機関や決済が絡むWebサービスから送信されるメールは必ず真偽を確認する
２：口座番号や暗証番号、個人情報を問い合わせる金融機関からのメールは全てフィッシングと判断する
３：メールに書かれているリンクはクリックせずブラウザのURLボックスに自分で入力してページを開く
４：開いたページは暗号化の有無と電子証明書の信頼性を確認する

４つのポイントを上げましたが完璧な対策方法は無いと考えた方が良いでしょう。
可能な限りリスクを低減する。そのためにはリスクの存在に気付かなければいけません。知らずに使う。それが一番危険なのです。

一番の対策は「リスクに対する知識を得ようとする意識」

国内で初めてのフィッシング詐欺被害が確認されたのは2004年12月。翌年2005年4月にはフィッシング対策協議会が設立されました。
フィッシングに関する緊急情報を過去のニュースも含めて確認することができます。

インターネットサービスの利用環境はどんどん変化していきます。
フィッシング詐欺の手口も巧妙になってきます。
全く違う方法がいつ出現するかもわかりません。

先ほど書いたフィッシング対策のポイントも長期的な効果は期待できません。
どうすれば良いのでしょうか？

インターネットの中は常に危険と共にある。
そう認識しリスクに対する知識を得ようとする意識を持ち続けることが大切です。
フィッシング対策協議会のようなサイトを定期的にチェックすることも必要でしょう。

ひとりの力には限界があります。
ある程度の知識を持つ人を含めたインターネット情報交換会の開催もおすすめです。
町内会や自治体、学校の保護者会や教職員などの単位で定期的に開催してみてはいかがでしょうか。

（畑本 伸一／自分メディア育成コンサルタント）