各局が“中居正広への聞き取り”開始も「身内じゃダメ」批判殺到で求められる真の調査

中居正広

　事態収束の気配が一向に見られない、中居正広の女性トラブル騒動。1月12日から民放テレビ各局が中居側への聞き取り調査に動き出したと報じられているが、先行きの不透明な対応がさらなる批判を招いてしまっている。

民放各局の対応

　問題が報じられたのは、2024年12月下旬のこと。トラブルそのものは2023年6月に発生しており、中居は自身の公式サイトで《トラブルがあったことは事実です》と認めた上で、《示談が成立したことにより、今後の芸能活動についても支障なく続けられることになりました》と主張している。

　一件の発覚以降、民放各局は中居に対して曖昧なスタンスを取っていたと言わざるを得ない。テレビ朝日は『中居正広の土曜日な会』が放送差し替えになった際、《事態の真相に不明な部分があるので、当面の間休止し、その後、編成判断することになる》とコメントを発表。『中居正広の金曜日のスマイルたちへ』や『THE MC3』を抱えるTBSは、中居の公式サイト更新を受けて《人権方針に則り、双方代理人などに事実関係を確認中》と発表した。

　今回の騒動で、最も注目を集めている局がフジテレビだろう。報道によれば、トラブルの発端となった会食には同局幹部が関与し、会食当日に急遽欠席。中居と被害女性を2人きりにしたという“上納疑惑”も取り沙汰されている。フジテレビは自社公式サイトで、《当該社員は会の設定を含め一切関与しておりません》と報道内容を否定。会の存在自体認識しておらず、突然欠席した事実もないと明言している。

求められるのは“第三者機関”

　そんなフジテレビは『だれかtoなかい』の放送を休止し、《昨年来、事実確認を含め対応を継続しています》とコメント。併せて《出演者などとの関係性のあり方については改めて誠実に対応してまいります》と言及したが、ネット上ではトラブルへの関与を否定した当初から、第三者機関主導の調査を求める声が多くあがっていた。

　また、今回の民放各局の対応についても、

《中居本人に聞き取りしたところで支障ありませんって言い逃れされるだけだろ》

《同じような芸能人への斡旋がないかフジ側に聞き取りしなよ》

《身内の調査じゃダメでしょ、第三者機関が調査しないといけないと思う》

《なんで中居本人なの？自分の局でも上納会がおこなわれていないか第三者機関に調べてもらうのが筋でしょ》

　といった声が目立つ。

「今回の一件に似たケースとして、同じように性加害疑惑に揺れる松本人志さんの騒動も挙げられます。報道を受けて吉本興業は《当該事実は一切なく》《タレントの社会的評価を著しく低下させ、その名誉を毀損するもの》と疑惑を否定し、《客観的事実に反する》と反論。一方、弁護士・法律ポータルサイトの『弁護士ドットコム』では吉本興業に対し、内部調査のみの結果に基づいて一方的に否定するのではなく、独立した第三者機関を設置すべきだと提言していました」（全国紙社会部記者）

　芸能活動の継続をはっきりと表明した中居だが、まだまだ騒動収束とはいかないかもしれない――。