消費者心理、6カ月連続の改善 3月、実質賃金減でも堅調

　内閣府が9日発表した3月の消費動向調査は、向こう半年間の消費者心理を示す消費者態度指数（2人以上世帯、季節調整値）が前月比0.5ポイント上昇の39.5だった。6カ月連続の改善で、2019年5月（39.7）以来4年10カ月ぶりの高水準となった。基調判断は3カ月連続で「改善している」とした。

　物価上昇から実質賃金は前年割れが続いているが、春闘で高水準の賃上げが実現する見通しとなったこともあり、消費者心理は底堅いことが示された。

　指数を構成する4項目のうち「収入の増え方」「雇用環境」「耐久消費財の買い時判断」が改善した。「暮らし向き」は横ばいだった。