都市型スマート農園でフレイル予防・改善の実証実験を開始

共同研究の実験フィールドとなる都市型スマート農園「タニタふれあい農園」

東京大学高齢社会総合研究機構とタニタが共同研究

健康総合企業の株式会社タニタ（東京都板橋区前野町１－１４－２、代表取締役社長・谷田千里）は、東京大学高齢社会総合研究機構（東京大学ＩＯＧ、東京都文京区本郷７－３－１、機構長・飯島勝矢）と都市型スマート農園の活用による社会的・身体的フレイル予防に関する共同研究を開始します。タニタ本社敷地内の「タニタふれあい農園」※１を実験フィールドとし、都市型スマート農園での体験が社会的・身体的フレイルに及ぼす予防・改善効果を共同で検証していきます。東京大学ＩＯＧのフレイルに関する知見とタニタの計測技術を活用することでフレイルの予防・改善効果を可視化し、エビデンスに基づくフレイル予防・改善事業の構築を目指します。まず、板橋区の地域住民を対象に参加希望者を募集し、２０２４年７月から実証実験をスタートします。

わが国は２０６５年に人口の３８％以上が６５歳以上で、さらに７５歳以上の割合も２５％を上回る超・超高齢社会へと向かっています。高齢化が進む中で、平均寿命と健康寿命のかい離（女性が１２．０７歳、男性が８．７３歳）※２や、これに伴う医療費の増大が大きな社会課題となっています。その要因の１つとして注目されているのがフレイルです。フレイルは「加齢により心身が衰え、弱った状態」のことで、進行すると日常生活活動の低下を経て、要介護の状態に陥るリスクがあります。フレイルは複数の要素が絡み合って進行しますが、身体的な衰えと合わせて、社会とのつながりを失うことが入口になると考えられています。

「タニタふれあい農園」は一人ひとりに区画を貸し出すのではなく、参加者が共同で農作物を育成していくコミュニティー型の農園です。参加者同士でコミュニケーションを取りながら、専用のアプリのアドバイスに従って水やりや土寄せ、間引き、収穫などのアクティビティーを体験します。東京大学ＩＯＧとタニタでは、こうした農園での体験を通じて形成される参加者のコミュニティーが、社会的フレイルのリスクを低減させる効果があると考えており、そのメカニズムを検証するとともに、より効果的な介入手法を検討していきます。このほか、収穫した野菜をタニタ食堂やタニタカフェのレシピを基に調理して参加者に提供したり、バーベキューパーティーを開催したりするなど、コミュニティーを活性化させるさまざまな施策を展開し、その効果を検証します。