「熱中症に関する意識・実態調査２０２４」を実施

「夏のマスク着用率」5割を下回る　7割弱が「今年の夏は節電を心掛ける」

健康総合企業の株式会社タニタ（東京都板橋区前野町1-14-2、社長・谷田千里）は、「熱中症に関する意識・実態調査2024」を実施しました。本調査は2019年から毎年実施しているもので、今年で6回目となります。全国の15歳以上の男女1000人を対象に、2023年6月4日－5日の2日間、インターネットリサーチにより行いました。今回は新型コロナウイルス感染症が感染症法上の「5類」に移行してから一年が経過し、人々の行動がパンデミック以前に戻りつつある中での調査となりました。その結果、7割を超える人が夏の暑い時期に熱中症対策を行っていることに加え、熱中症の症状や予防などに関する知識は年々、深まっていることが分かりました。

●「熱中症に関する意識・実態調査2024」結果の主なトピック

■2024年夏のマスクの着用率は48.2％（添付資料P23）

マスクの着用率は年々、低下しています。2022年は84.4％、2023年が56.4%だった夏のマスクの着用率ですが、2024年はついに5割を下回りました。年代別にみると、40代、50代、60代以上はそろって5割を超えましたが、10代、20代、30代の若年層は４割台となりました。マスクの着用については2023年3月から個人の判断に委ねられるようになりましたが、各年代とも新型コロナウイルス感染症の感染対策と、“マスク熱中症”の対策をバランスよく行っていることがうかがえます。

■68.7％が「今年の夏は節電を心掛ける」（添付資料P27）

年代別にみると、「あてはまる」と回答した人の割合は60代が最も高く、全体平均を10ポイント以上も上回る78.9％に達しました。エネルギー価格は物価高により高止まりの状態が続いており、節電に取り組もうと考える人が増えているようです。消防庁が発表した「令和5年（5月から9月）の熱中症による救急搬送状況」によると、熱中症の発生場所は住居が最も多くなっています。節電を心掛ける際には熱中症の予防にも意識を向け、室内における熱中症のリスクを回避する必要がありそうです。

■認知率は「熱中症特別警戒アラート」が57.7％、「暑さ指数」が57.9％（添付資料P4）

環境省は2024年4月に「熱中症警戒アラート」よりも一段強く熱中症予防の行動を呼びかける「熱中症特別警戒アラート」の運用を開始しました。認知率は導入前の2023年と比べて13.6ポイント上昇しました。しかし、2021年に運用を開始した「熱中症警戒アラート」の認知率は82.1％と高く、「熱中症特別警戒アラート」の認知度は「熱中症警戒アラート」に比べるとまだまだ低いと言えそうです。一方で、気温や湿度、輻射熱を取り入れた指標「暑さ指数」（WBGT）の認知率は前年比6.4ポイント増の57.9％と、認知度は年を追うごとに上がっています。