eモビリティの未来は、協調的なデータ共有と標準化が鍵を握る

- EV需要の急激な増加により、相互運用性と情報共有の重要性が明確化

- 一貫性のなさとつながりの欠如が、カスタマージャーニーの弊害と判明

- 相互運用性の適切な実現が、顧客を獲得し、価値を獲得するための新しいビジネスチャンスを生む

EYと欧州のエネルギー業界団体Eurelectricは、eモビリティにおけるデータ相互運用性の課題解決に関するレポート「eモビリティのデータ相互運用性という課題を解決するには（PDF: 8.5MB ）（以下、本調査）」を発表したことをお知らせします。本調査では、差別なく標準化された方法でデータを共有することが、消費者のEV体験全体を向上させ、エコシステムプレーヤーにおける価値を引き出すために、いかに役立つかを探っています。

EYは、2030年までに7,500万台以上の電気自動車(EV)が欧州のさまざまな充電ネットワークを活用するようになると予測しています。EVエコシステムのさまざまなステークホルダーがデータを生成する中、データ量の急速な増加により相互運用性と情報共有の重要性が高まります。

EY Global Energy & Resources LeaderのSerge Colleは次のように述べています。

「eモビリティは、内燃エンジンから電気自動車への技術的な切り替えにとどまりません。それは、輸送、エネルギー、構築環境の世界と、この相互接続性がもたらす将来の価値をつなぐことです。しかし、この未来の姿を実現するには、データの相互運用性と関係者間の情報共有が必要であり、そこに到達することは簡単ではありません。これを克服することで、EV体験全体を向上させ、エコシステムのプレーヤーが多くの新しい機会から価値を引き出すことができるようになります」

このレポートでは、3つの主要なeモビリティの取り組みにおけるデータの相互運用性を評価しています。また、主要な相互作用とデータ転送の現在の成熟度を探り、ビジネス機会とソリューションの概要を説明しています。

充電スタンドの最適化: 充電スタンドを戦略的に配置することで、EVユーザーに容易なアクセスと利便性を提供し、航続距離の不安を軽減しながら、ドライバーの体験を向上させ、EVの普及を促進します。欧州では、公共充電スポットの数が2022年の約53万カ所から2023年には74万4,000カ所へと40%増加しました。しかし、EVの普及が加速するにつれて、比例して継続的に充電スポットを増やす必要があります。データの相互運用性を向上させることで、ドライバーの使用パターンと利用可能な送配電網容量に基づき、新しい充電スタンドが必要な場所に関するインサイトが得られ、設備の計画と投資に役立ちます。