タタ・コミュニケーションズ、パロ・アルト・ネットワークスと提携し、企業のサイバー・レジリエンスを強化
共同通信PRワイヤー / 2024年10月9日 13時4分
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202410097818-O1-QK3SWL6e】
現代のデジタル時代において、強力なサイバー防御で企業を支援する世界的な同盟
業界をリードするPalo Alto Networks(パロ・アルト・ネットワークス)のサイバーセキュリティ・テクノロジーを、Tata Communications(タタ・コミュニケーションズ)のネットワークとクラウドのセキュリティ、サイバー脅威の検出と対応、セキュリティ評価に関する深い業界専門知識と組み合わせた最高級のサービス
パロ・アルト・ネットワークス・プラットフォームを活用した統合ネットワークおよびクラウド・セキュリティ、ZTNA 2.0、SASEの提供に向けたコラボレーション
ムンバイ(インド), 2024年10月9日 /PRNewswire/ -- Tata Communications(タタ・コミュニケーションズ)が本日、世界的なサイバーセキュリティのリーダーであるPalo Alto Networks(パロ・アルト・ネットワークス)と提携し、世界中の企業に包括的なサイバーセキュリティ・ソリューションを提供すると発表しました。
デジタル・トランスフォーメーション、クラウド導入、リモート・ワークへの急速な移行により、組織の攻撃対象領域が大幅に拡大し、複雑化しているため、高度なサイバー脅威に対して、企業は以前よりも脆弱になっています。これらの課題に対処するために、堅牢で統合された管理されたサイバーセキュリティ・ソリューションを企業は必要としています。
この最高級のソリューションでは、業界をリードするパロ・アルト・ネットワークスのテクノロジーを、タタ・コミュニケーションズのソリューションのデジタル・ファブリック、ネットワーク・セキュリティ、クラウド・セキュリティ、サイバー脅威の検出と対応、セキュリティ評価、コンサルティング・サービスにまたがる深い業界専門知識と組み合わせ、強力な連携を活用して、進化するサイバー脅威の状況に対処します。
今回の提携は、こうした重要なニーズに応えるものです。そのために、以下の重要なメリットの実現に重点を置いた、堅牢なクラウドおよびサイバーセキュリティ・ファブリックのサービスとテクノロジーを提供します。
高度な脅威ハンティング、インシデント対応、コンプライアンス機能:企業がクラウドベースのソリューションに移行すると、不正アクセスやクラウド環境に対する可視性の欠如など、新たなセキュリティ上の課題が発生します。このような設定では失敗することが多い従来のセキュリティ・オペレーション・センター(SOC)ツールとは異なり、パロ・アルト・ネットワークスPrecision AI搭載プラットフォームは、SIEM、XDR、SOAR、およびその他のSOCツールの機能を組み合わせて、セキュリティ・オペレーションを簡素化します。
この記事に関連するニュース
-
リボン ライブ・デモによる400ZR+と800ZR+の両ポートを備えた業界初のコンパクト・モジュラー Sledを披露
共同通信PRワイヤー / 2024年10月10日 11時21分
-
アライドテレシスとNTT Comによる産業分野におけるセキュリティビジネスの協業開始
Digital PR Platform / 2024年10月4日 11時10分
-
アライドテレシスとNTT Comによる産業分野におけるセキュリティビジネスの協業開始
@Press / 2024年10月4日 11時0分
-
BlackBerry、AI駆動型オープンXDR「CylanceMDR(TM) Pro」、日本での提供開始
PR TIMES / 2024年9月25日 13時45分
-
Hillstone Networks、最新のアナリストレポートでマイクロセグメンテーションソリューションとして認定
共同通信PRワイヤー / 2024年9月13日 10時14分
ランキング
-
1なぜ?物価高の今 “あえて値下げ”が続々 値上げの企業は誤解を解くような広告で話題に【Nスタ解説】
TBS NEWS DIG Powered by JNN / 2024年10月11日 20時23分
-
2ANAに「驚安運賃」出現! 「国内線片道4500円」「ロス往復12万円」…北海道も東南アジアもいろいろ行ける!
乗りものニュース / 2024年10月11日 17時12分
-
3遅すぎた「じゃらん休刊」で露呈した"残酷な真実" "一強"だった同誌がそれでも休刊となったワケ
東洋経済オンライン / 2024年10月11日 16時15分
-
4ミナミマグロの漁獲枠維持 日本7295トン、26年まで
共同通信 / 2024年10月11日 18時14分
-
5大量閉店へ「ライトオン」子会社化が意味すること 最盛期516店舗が現在340店舗、これがさらに減る
東洋経済オンライン / 2024年10月11日 19時20分
複数ページをまたぐ記事です
記事の最終ページでミッション達成してください