10年間で最も残業時間を減らした企業ランキング

 

コロナ禍の「リモートワーク」がもたらした、業務時間への裁量と課題

2020年はじめからの新型コロナウィルス感染症の流行により、人々の行動が制限され、働き方の見直しが行われました。多くの企業でリモートワークやフレックスタイムの導入が進められ、個人の裁量で業務時間を調整できるようになったことで、不必要な残業が減り、プライベートとの両立がしやすくなったという声がランクイン企業のクチコミからも見られました。企業によって浸透度合いは異なるようですが、リモートワークの導入が残業時間削減に一定の影響を与えたことは間違いないでしょう。

一方、リモートワークによって働きやすさが向上したことで、プライベートとの境目が曖昧になる、いつでも働けることが長時間労働につながるという声も散見されました。昨今、コミュニケーション面や管理・評価における課題から、リモートワークを廃止する企業も出てきています。コロナ禍によってもたらされた新たな働き方が、今後どのように変化し根付いていくのか、OpenWorkでは引き続き注目していきたいと思います。

 

ランクイン企業の社員がOpenWorkに投稿した、リモートワークに関するクチコミ

「リモートワークが浸透しており、多くのミーティングがオンラインで行われる。オフィスもフリーアドレス。プロジェクトによっては、ほとんど出社せずに勤務することが可能。また、コアタイムなしのフレックスを採用しているため、時間の調整はしやすいと感じる。特に現在子育て中の社員は恩恵を感じているのではないかと思う。（コンサルタント、女性、PwCコンサルティング合同会社）」

「昨今では、リモート業務のスタイルが定着して、過度な残業などはかなり減っている。休日等の作業や業務もあることはあるが、かつてほど長時間労働の常態化はなくなってきている。（営業、男性、博報堂）」

「コロナで働き方が見直され在宅ワークが増えた。時差出勤も可能になり、出社しても在宅でも勤務が可能になり働きやすくなった。ただ部署によって、出社しないと仕事ができない部署とフルリモートでも仕事ができる部署があり不平等感はある。上司も積極的に在宅勤務している部署だと部下も在宅勤務しやすいが、上司がそうでないと出社を促されるようなことも聞いたので、まだ会社としての制度はこれからだと感じる。（事務、女性、三井住友信託銀行）」

「部署や上司にもよるかもしれませんが、柔軟にテレワークをすることができるため、プライベートとの両立はかなりしやすいと感じています。午前中のみのテレワークや帰宅後のテレワークも可能なので、子育てとの両立もしやすいです。今後より両立しやすい環境になっていくと思われます。（総合職、女性、経済産業省）」