STELLA人材が最多の業種は「公務」、最小は「宿泊業・飲食サービス業」

・　STELLA人材の割合が最も高い業種は「公務（他に分類されるものを除く）」、最も低い業種は「宿泊業・飲食サービス業」

・　仕事の報酬やキャリアアップ教育などの「会社の体制」、指導・評価などの「上司の対応」がSTELLA人材の増減には大きく関わっている

　

　以下では調査結果を詳しく見ていきます。

STELLA人材の割合の推移

　図2は、2020～2023年におけるSTELLA人材の割合を示しています。2023年度は15.4％であり、4年間を通してSTELLA人材の割合は15.5％前後を推移しています。

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202412171849-O6-ZMgGp4IM】

　図3は2020年～2023年における組織別にみたSTELLA人材の割合の最大値、最小値を示しています。

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202412171849-O2-ZV1065m5】

　全体でのSTELLA人材の割合は4年連続大きな変化が見られなかったものの、すべての年度で組織別STELLA人材の割合の最大値と最小値には大きな差がありました。最新の2023年度においては、STELLA人材の割合が最も高い組織は47.9％と約2人に1人がSTELLA人材であるのに対し、低い組織では0％となっており、職場内にSTELLA人材が一人もいないことがわかりました。

　また、2023年度にドクタートラストでストレスチェックを実施した1,390社中969社、つまり全体の約7割の企業は、STELLA人材の割合が全国平均よりも低い結果でした。

業種別STELLA人材の割合

　図4は業種別にSTELLA人材の割合を比較したグラフです。全国平均とくらべてSTELLA人材の割合が高い群を赤枠、低い群を青枠で示しています。

　STELLA人材の割合が最も高い業種は「公務（他に分類されるものを除く）」であり、最も低い業種は「宿泊業・飲食サービス業」でした。また、STELLA人材の割合が全国平均より高い群は4業種、低い群は12業種となっており、全体の約4分の3の業種において全国平均よりも低いことが判明しました。

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202412171849-O3-jtpp0ODY】

STELLA人材が多い業種と少ない業種の回答比較