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「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」の信託報酬が引き下げ! 巳年相場の傾向とは?

MONEYPLUS / 2025年1月13日 7時30分

「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」の信託報酬が引き下げ! 巳年相場の傾向とは?

「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」の信託報酬が引き下げ! 巳年相場の傾向とは?

米国市場は2024年12月以降S&P500やナスダック指数が過去最高値を更新し非常に堅調な動きとなっています。


「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」の信託報酬が引き下げ

米国市場の時価総額は全世界の50%を占めています。ちなみに日本市場の時価総額はわずか5%です。アップル、エヌビディア、マイクロソフトの時価総額は3兆ドルを超え、テスラは1兆ドルに返り咲きました。半導体やソフトウェアの製造販売で有名なブロードコムも1兆ドル企業へと成長しました。

このような背景から米株に注目している国内投資家が年々増加しています。そのような背景からか、三菱UFJアセットマネジメントは2025年1月25日(土)より「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」の信託報酬(残高に基づく手数料)を年0.08140%以下に引き下げることを発表しました。eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)の信託報酬は1月9日(木)現在、純資産残高に応じて年0.09240〜0.09372%の間で変動する設定ですが、これを年0.07568%〜0.08140%に変更します。

指数連動型投信の信託報酬は年々下がっていて、信託報酬の引き下げの競争が過熱してきています。信託報酬とは投資信託の運用などにかかる手数料を指します。年間でかかってくるコストを日割り換算して、毎日自動的に引かれる仕組みです。計算方法は投資信託の純資産残高に対して設定されている年率をかけて算出します。投資信託を保有している限り日々支払う金額です。つまり投資をしている人からすると、信託報酬はなるべく低い設定の方が得になります。

同投信の純資産残高は直近で6兆円超となっていて、国内最大級です。規模の大きさを強みに投資家のコストを引き下げ、残高のさらなる積み上げを目指す意向です。これまで三菱UFJアセットは「業界最低水準の運用コストを将来にわたってめざし続ける」ことをコンセプトに掲げ「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」や「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」を率先して販売してきました。今回は「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」と同様に人気が高い「オルカン」と呼ばれる「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」の信託報酬(0.05753〜0.05775%)は現行のまま据え置くとしています。

投資信託の種類によって信託報酬は異なりますが、年0.5~2.0%程度が主流です。一般的に特定の指数への連動を目指すインデックスファンドの方が、ファンドマネージャーの手腕が問われるアクティブファンドより信託報酬が低い傾向があります。

前号でお伝えした、元お笑い芸人の井村俊哉氏と東京大学投資サークルOBの竹入敬蔵氏の個人投資家コンビが代表を務める株式会社Kaihouが運用助言を行う「fundnote日本株Kaihouファンド」は年1.87%(税込み)の信託報酬のほか、実績報酬を徴収するとしています。

参考記事:個人投資家の井村俊哉氏、竹入敬蔵氏が投資助言を行う「fundnote日本株Kaihouファンド」とは?

S&P500の厳しい選定基準

S&P500の構成銘柄に採用されるためには厳しい基準が設けられていて、主な条件は以下のとおりです。

・米国に本拠地を置いていること
・時価総額は180億ドル以上であること
・直近四半期および直近の連続4四半期の利益合計が黒字であること

このような基準を満たした優良企業のみが構成銘柄として名を連ねています。特徴としてS&P500に連動する投資信託は、S&P500という株価指数との連動を目指す商品です。

インデックス投資は市場と連動する指数を目指しているため市場平均を超える大きなリターンは狙いにくいと考えるのが一般的です。個別株に比べると大きな値動きが起きにくく、短期間で大きなリターンを期待することはできません。長期的にコツコツと運用する投資スタイルだと理解しておきましょう。

相場格言「辰巳天井」とは?

2025年は巳年ですが、相場格言では「辰巳天井」と言われ、巳(み)年は相場が上昇して天井を付ける傾向があるといわれています。1949年以降の日経平均株価の年間騰落率を十二支で見ると、巳年の平均上昇率は13.4%で上から6番目、ちょうど真ん中辺りの年となっています。

巳年相場には歴史的な転機が何度も訪れていて1989年は、80年代バブル相場の大天井形成年(大納会に日経平均高値)、2001年は、前年のITバブル崩壊後の下げに拍車が掛かり、9月には世界同時多発テロで全面安となる場面もありました。

2013年は、前年暮れの総選挙での自民党政権復帰を受けてアベノミクス相場、日銀の異次元緩和がスタートし、日経平均株価は年間で57%も上昇した年でもありました。2025年の日本市場はどのような相場となるのでしょうか。

※本記事は投資助言や個別の銘柄の売買を推奨するものではありません。投資にあたっての最終決定はご自身の判断でお願いします。

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(たけぞう)

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