会議における「言葉の壁」の対策、3人に1人が選ぶ最多回答は?

画像提供：マイナビニュース

キャプテラは5月8日、「2024年コラボレーションと生産性に関するアンケート調査」の結果を発表した。同調査は2024年1月、13カ国のリモートワーカーまたはハイブリッドワーカー6,490人(日本からは498人)を対象として、オンラインで実施したもの。

はじめに、海外で働く同僚と共同作業する機会があるか尋ねたところ、日本の回答者の56％が「全くない」と回答し、13カ国のうち最も高い数字となった。

前項の質問で「月に1回以上」海外にいる従業員と共同で作業すると答えた人に、国際的な共同作業のメリットとデメリットを聞いた。

メリットとして「コミュニケーション能力の向上」「新たな問題解決の視点」という回答を得た一方、デメリットとして「コミュニケーションスタイルの違い」「文化的な誤解」などの回答が集まった。

同社によると「異なる文化的背景を持つチームメンバーと働くことで、多様なコミュニケーション手法を理解し適応する能力が養われたり、問題を多角的に捉えて新しいアイデアや視点が身につくといった利点があるほか、言語や文化の違いが業務遂行に悪影響を与えることがあるといった課題がある」としている。

同じ仕事チームに自分と異なる母国語を話す同僚が「多くいる」または「数名いる」と回答した人を対象に、現在の職場で、会議における言語の壁を克服するためにどのような対策を講じているかを調査。

最多は「ゆっくり話す、俗語を使わない」(33%)、次いで「プレゼンに視覚的補助を取り入れる」(31%)、「文字資料を用意する」(26%)が続いた。挙げられた対策は全て約3割程度にとどまっており、言語の壁への配慮が全体的にやや不足していることがうかがえるという。
（上和田美紅）