MODE、パートナープログラムを刷新 - センサーメーカーの生成AIビジネス支援

現場のユーザーは物理現象を検知したセンサーすなわちハードウェアのデータを、ソフトウェア側を操作して確認し、状況を把握して対応を検討する必要がある。従来のBizStackはPC画面上のダッシュボードでデータを表示する仕様だったが、対話型生成AIにより自然な会話のチャットの中で、しかもスマートフォンを使って確認できるようになった。

MODEからすれば、IoTと生成AIを掛け合わせたDX（デジタルトランスフォーメーション）推進をサポートしていくシステム面の体制がこれで整ったといえる。
生成AIでIoTセンサーを“知能化”しビジネスを創出

ただ、「IoTはあくまでも現場からデータを取得するセンサーが主役であり、MODEのプラットフォームはいわば黒子です」と山田氏は語る。

逆に見れば、MODEのプラットフォームはメーカーを超えた多種多様なセンサーからのデータを一元管理・活用できるところが最大の強みであり、BizStackに取り込むセンサーを増やしていけば使えるシーンも増えていく。そのBizStackの価値を高めるキーとなる仕掛けが、センサーメーカーとのパートナーシップによって独自のエコシステムを形成するパートナープログラムだ。

同プログラムではメーカーを広く募ってセンサーデバイスを登録してもらい、MODEはメーカーに対してクラウド技術の支援から営業・マーケティング支援、センサービジネス拡大に向けた支援までを提供する。パートナー企業数はプログラム立ち上げから2年で49社に到達し、対応するセンサー数は57機種に及んでいる。また、この2年で延べ150を超えるパートナーとの連携事例が生まれ、エンドユーザーに採択された共同ソリューション提供数も76社に上る。

この日の発表の本旨は、前月に提供開始がアナウンスされたAIアシスタントサービスのBizStack Assistantにパートナープログラムが対応したことだ。

「環境センサーは現在の気温などを、また電流センサーは電流値を検知し、機械的に出力してくれます。そのデータを業務知識を学習した生成AIで処理すると、例えば気温32度を超えると熱中症のリスクが上がる、電流が止まっているので機械も止まっている可能性があるといったことを発信できます。それを、現場ユーザーはBizStack Assistantを使うことで自然な会話により簡単にチェックでき、かつその状況に対応するAIの提案も得られるようになります。これを当社では、生成AIでセンサーを“知能化”する、と呼んでいます」（山田氏）