MODE、パートナープログラムを刷新 - センサーメーカーの生成AIビジネス支援

従来のBizStackはPCの前に座り、ダッシュボードでデータを確認する必要があった。それが自然言語のチャットベースで、現場や機械の状況のアウトプットはもちろん、業務内容を理解したAIが考える一歩踏み込んだ対応のヒントまで得られるようになったわけだ。

しかも、BizStackのプラットフォームに取り込まれたセンサーの場合、独自にUIを開発する必要がなく、開発コスト・時間や操作習熟の手間もかけずにセンサーデータを活用できるようになる。さらには、一元管理のプラットフォームで複数センサーを複合的に活用することも可能だ。
パートナー企業のソリューション開発をサポート

山田氏は、会議室の空調機の動作確認と工場の機械の稼働状況について、「BizStack Assistant」のチャットで確認する様子をデモンストレーションした。

「人感センサーの現在の状況を教えてください」「3号機の現在の電流値を教えてください」といった、さながら現場の担当者に口頭で尋ねるような手軽さと自然さでセンサーデータを確認でき、「ちなみに、1週間分のデータをグラフ化してくれますか」と言葉を継ぐ形でグラフも表示された。

IoTは現在、土木/建設や交通、ファシリティマネジメントといった社会インフラで多く採用されている。MODEの主なターゲットもそうした領域で、多様なIoTセンサーを簡単に、ニーズによっては複数センサーも融合して活用できる状況をBizStackとBizStack Assistant、そしてパートナープログラムによりサポートしていく。

これにより、現状は可視化だけで終わっているケースの多いIoTのより実際的な活用や、コスト削減、デバイスによりデータがサイロ化された状態の解消を進め、現場業務の効率化、異常検知の高度化による安心・安全の実現、さらにその先のDXにつなげるのがMODEの狙いである。

今回のパートナープログラムのアップデートで、パートナー企業はテストフィールドを活用できるメニューが広がり、生成AIを活用したソリューション開発を加速できる。さらに、2023年からは画期的なセンサーを募集・表彰する、MODE Sensor Awardも開催。ものづくり大国・日本におけるセンサー業界の隆盛を後押しするような取り組みも進めている。

最後に山田氏は「パートナーを今年70社、来年には100社へと増やし、日本一のIoTパートナープログラムを目指していきます」と語って、記者発表会を締めた。
（斉藤俊明）