新大、肺炎球菌ワクチンの接種が認知症になりにくくすることを発見

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新潟大学(新大)は9月4日、約1万人の高齢者を3年半追跡し、肺炎球菌ワクチンを接種していた人では接種しなかった人と比べ認知症が23％少なかったことがわかり、その一方で、インフルエンザワクチンでは、接種した人と接種しなかった人の間で認知症発症に差は認められなかったと発表した。

同成果は、新大大学院 医歯学総合研究科 国際保健学分野の齋藤孔良助教、同・大学の藤井雅寛名誉教授、慶應義塾大学の佐藤豪竜専任講師、千葉大学の近藤克則特任教授らの共同研究チームによるもの。詳細は、ヒトと動物の行動・神経・内分泌・免疫系の相互作用を扱った学術誌「Brain, Behavior, and Immunity」に掲載された。

高齢者が認知症となるケースは、超高齢社会を迎えた日本だけでなく、世界共通の解決すべき課題となっている。認知症は、日本において、要介護になる最多の原因となっており、認知症に関する研究は現在、かなりの進展を見せているが、現状では認知症を完全に治療する手段はなく、予防が重要とされるまでにとどまっている。また、認知症予防には、禁煙や適度な運動、社会的なつながりを維持することが効果的と考えられているものの、予防法は、個人の努力や健康への意識の高さに大きく依存していることが課題だったという。

その一方で、近年、インフルエンザ、肺炎球菌、帯状疱疹などのワクチン接種を受けた高齢者では、ワクチン接種を受けていない高齢者と比べて認知症が少ないとする報告が相次いでされているという。認知症の減少と関係するとした結果が最も多く報告されているのが、インフルエンザワクチン。これらの研究は米国と英国、そして台湾の高齢者を対象としたもので、それらの国々では、多くの高齢者が2つのワクチンを接種しており、2つのワクチンのどちらが認知症の減少と関係しているのかが不明だったとする。

さらに、過去の研究のほぼすべてが医療受診データを用いていたため、教育年数やフレイルなど、認知症と深い関係にあるが医療受診データに記録されていない要素が研究結果に影響している可能性を否定できていないことも課題となっていた。そこで研究チームは今回、心臓病などの認知症のリスクを上げる病気だけでなく、社会経済的状況やフレイルが認知症に影響している可能性を取り除いた上で、インフルエンザワクチンと肺炎球菌ワクチンのどちらが認知症減少と関係するのかを調べることにしたという。