会社員の2人に1人が「DXを知らない」と回答、識学がDX導入率を調査

また、DXにおける課題について、導入している企業は「技術的な専門知識の不足」が43.4%、「コストの高さ」が35.7%、「セキュリティリスク」が35.0%。一方、導入していない企業では、「コスト」が33.8%と最大の障害で、「経営層の理解不足」と「技術的な専門知識の不足」がともに20.4%となった。

DXであるかどうかに関わらず、業務で使われているデジタルツールについて尋ねると、「オンライン会議ツール」（50.3%）が最も多く、次いで「オンラインチャットツール」（38.7%）、「クラウドサービス」（34.3%）、「オンラインスケジュール管理システム」（29.3%）が挙がり、具体的なDXが進んでいない企業でも、デジタルツールの導入は多くの企業で行われていることが確認された。

DXにより業務の効率化やコスト削減が進んでいる一方で、「開発費やコストの検証」「DXされた技術を扱える人材の教育・継承」が課題として挙がった。また、多くの企業がDXの定義や導入状況を「理解していない」と回答していることから、「DXに対する理解不足」も大きな課題となっている。

経済産業省は、1980年代に導入されたレガシーシステムの問題を「2025年の崖」として警告しており、2025年までにDXが進まなければ、企業は大きな経済損失を被る可能性があるという。企業の発展においてDXは不可欠であり、DXの本質的な理解を深め、自社での活用方法や成果を検証して導入を検討することが必要であると、識学は指摘する。
（早川厚志）