日本No.1ヘッドハンターが教える、強いキャリアのつくり方 第2回 人生の不確実性に備える「キャリアの自由度」という視点

画像提供：マイナビニュース

戦略コンサルタント、投資銀行・ファンド、外資系エグゼクティブ、起業家など1000人を超えるビジネスリーダーのキャリアチェンジを支援してきた渡辺秀和氏(コンコードエグゼクティブグループ 代表取締役社長CEO)が、キャリアアップを目指すビジネスパーソンの疑問・お悩みに答えます。

今回のお悩みは「将来、出産や育児、介護などのライフイベントが起きたときに、プライベートと仕事を両立できるか不安です。やはり、人事制度が整った大企業に勤めるべきでしょうか」です。

○A.若いうちに専門性を身につけて、いざというときに転職できる「キャリアの自由度」を高めましょう
○人事制度が整っていても、キャリアの悩みは解消されない

法律や社内制度の整備により、男女ともに働きやすい環境の改善が進んでいます。

それにもかかわらず、いまだに多くの方がプライベートとキャリアの両立に悩んでいるのが実態です。

意外なことに、人事制度の整った日系大企業に勤める方々も例外ではありません。ライフイベントに備えて、ワークライフバランスのよい会社を選んだにもかかわらず、私たちの会社にキャリアのご相談に訪れる方が後を絶たないのです。なぜでしょうか。

もちろん、長い育休制度や時短勤務制度があることは素晴らしいです。しかし、自身が在職企業に継続的に勤務できるとは限りません。

親の介護などプライベートの状況によっては、勤務先を離れざるを得なくなることもあります。また、「出産後もバリバリと働くぞ」と思っていても、産まれた我が子を抱いた時に、「数年間は育児に専念したい」と気持ちが変わることもあるでしょう。

在職企業に復職できたとしても、働きづらくなってしまうことも珍しくありません。「休職している間に部署が統廃合されてしまい、不慣れな部署に異動せざるを得ない」「所属していた部署で管理職ポジションの枠が埋まってしまっていた」といったケースも伺います。

このように、制度が整っている企業に勤めていても、実際にはさまざまなリスクが潜んでいるのです。

○「明確な売り」となるスキルが、「キャリアの自由度」をもたらす

それでは、どのようにすれば、キャリアを諦めずにライフイベントに向き合えるのでしょうか。

大切なのは、「どこで、どのように働くか」を自分の意思で選べる選択権を持てるよう、高い専門性を持っておくことです。他社でも必要とされる高度なスキルがあれば、しばらく休職したのちに転職することも可能です。あるいは、時短勤務に移行したり、地方に移住してリモートワークにシフトしたりと、働き方を変えてキャリアを継続することもできるでしょう。