10年後に向けた労働市場予測 - 副業やスキル習得が未来を変える

これは、シニア、女性、外国人といった比較的勤務時間が短い就業者の割合が増加するため、 平均労働時間が減少する傾向が見られることである。また、昨今の働き方改革による長時間労働の規制が影響し、全般的に労働時間が減少傾向で推移していく特徴がある。
「サービス業、卸・小売業」「事務従事者、専門的・技術的職業従事者」「東北エリア・四国エリア」で労働力不足が深刻

産業別、職業別、都道府県別の労働力不足の推計(予測)についても解説された。

まず産業別では全般的に労働力不足であるものの、特に深刻なのがサービス業、卸・小売業、そして医療・福祉、製造業である。

「規模が大きい企業ほど、労働力不足が深刻になります。。またサービス業では製造系と比べて自動化が難しく、サービスの提供者がその場で行う必要があるため、人手が不足するとサービスが成立しなくなるなど、 消費と生産が同時に行われる特性が影響しています」と、中俣氏は説明する。

次に職業別では、事務従事者や専門的・技術的職業従事者における労働力不足が深刻であるという結果が出ている。都道府県別では、東北エリアや四国エリアなどの地方の労働力が深刻である傾向が見られる。

「特に東北のエリアでは、人口減少や高齢化が加速するような傾向があり、そうした土台の部分も大きく影響としていると思われます」(中俣氏)
産業や職種選び、副業につながるスキルの習得が重要に

最後に、労働力不足解決のヒントが紹介された。「労働力を増やすことと、労働生産性を向上させること、この二つの異なる施策を両輪で回すことが解決の糸口になる」と、中俣氏は提言した。

具体的には、二つのテーマが紹介された。労働力の増加に関しては、「シニア就業者」「パートタイム就業者」「副業者」三つの就業者にフォーカスして、活躍機会を創出していくこと。

生産性の向上に関しては、「ヒトの成長」と「新たなテクノロジー」に着目し、労働力不足の緩和を促進することである。

2035年に向け、全産業において労働力不足はさらに深刻化することがうかがえる。職種においても多くが需要過多に陥っている。

これだけ見れば、どの産業・職種においても高いニーズがあり、若手が活躍できる場は広がっているといえそうだ。

ただし、産業と職種を選択する際には、その分野の今後の成長性を考慮する必要があるだろう。

また、労働力不足の解決策として挙げられた「副業者」などの活躍機会の創出が今後さらに広がっていくと予想される。

効率的に仕事をこなせるスキルを磨き、スキマ時間に主要業務以外の仕事をこなせるようにもなることが、長期的に活躍する上で重要になりそうだ。

西谷忠和 ライター兼キャリアコンサルタント。奈良県橿原市出身、東京都在住。リクルートメディアコミュニケーションズにて制作ディレクターを経験後、2006年にフリーとして活動。おもに人材採用・育成、キャリア教育などのHR領域の記事を得意としている。書籍の編集協力も手がけている。 この著者の記事一覧はこちら
（西谷忠和）