2024年のエリアイメージセンサ市場は前年比12％増の2兆7670億円、富士キメラ予測

画像提供：マイナビニュース

市場調査およびマーケティングコンサルティング企業の富士キメラ総研が、イメージセンサデバイスやカメラモジュール、その部材や装置の市場を調査した結果を「2024 イメージング＆センシング関連市場総調査報告書」にまとめた。

それによると、イメージセンサ市場はスマートフォン(スマホ)向けを中心に成長してきたが、2024年はスマホ市場の回復が期待されているが、端末の高価格化による買い替えサイクルの長期化や中古市場の伸長などもあり、今後は頭打ちになってくことが予想されるという。そのため光学業界は、成長が期待できる自動車やXR、産業分野など新たな分野への展開を進めて成長を図っているが、自動車は市場の拡大には障壁もあることから、急激な成長は難しいとみられ、活用の増加に向けた中長期的な取り組みが必要としている。

同報告書では、アプリケーションから半導体、光学ユニット、光学部品など各市場の調査が行われており、半導体としてはエリアイメージセンサ、短波赤外イメージセンサなど5品目、光学ユニットとしてはLiDARや車載カメラ用レンズユニットなど11品目が取り上げられている。

注目デバイスの市場動向

シリコンベースのイメージセンサを対象とするエリアイメージセンサ市場は、スマホ向けがメインで、そのほかとしてPC・周辺機器や監視カメラ、車載カメラなどで用いられる。2024年の市場はスマホ市場の回復とセンサの大型化や積層タイプの増加による単価上昇もあり、前年比12.2％増の2兆7670億円と予想しているほか、2030年には3兆410億円まで成長することも予測されている。

スマホ向けのセンサ大型化や積層タイプの増加による堅調な成長に加えて、車載カメラの運転支援や自動運転での活用が進むことが今後、有望視されている。

また、波長帯として900～1700nm帯(SWIR)および1700～2500mm帯域近傍(おおむね2350～2550nm帯、eSWIR)までの短波赤外波長領域をカバーする短波赤外エリアイメージセンサ市場は、軍事・国防分野で多く採用されてきたが、近年は民生分野でも活用されつつあるが、製品価格が高いため、用途は半導体ウェハ検査など、導入メリットが明確かつコスト吸収が可能なものに限定されている。現在、三品産業(食品、医薬品、化粧品)向け検査や、プラスチック選別システムへの活用が模索されており、普及にはコスト面をはじめとして課題があるものの、長期的にはデバイスの価格下落や導入実績の積み上げにより民生分野での普及が期待されるという。