20〜30代のうちに備える! 将来の「ライフイベント資金」の考え方

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一般的に20代から30代は社会に出て働き盛りと呼ばれる世代であり、今後のさまざまなライフイベントにかかる資金の基盤を作る上でもっとも適した年代です。若いうちから長い期間をかけて資産形成を行うことで、複利の効果が期待でき、効率的にお金を増やすことができます。ライフイベント資金とは主に、結婚、子育て、教育費、マイホームにかかる費用など、人生の節目節目でかかってくる大きなお金のことをいいます。今回の記事では、そもそも「ライフイベント資金」にはどのくらいのお金がかかるのか、具体例を挙げ、今からできる準備の仕方を紹介します。
主なライフイベントと必要費用の相場

20代、30代でかかることが予測されるのは婚約や結婚式費用が挙げられます。

結婚に関わる費用は、それぞれの価値観や文化の違いなどによってもさまざまですが、全国平均で415万円※にものぼります。

※ゼクシィ 結婚トレンド調査2023(リクルートブライダル総研調べ)

結婚に関しては、結婚式から新婚旅行、新居に引っ越す場合は家具の購入など、大きなお金がかかることが予測されます。

もちろん夫婦2人の貯金で全てを賄う必要があるわけではなく、双方の親族などから援助やお祝い金を活用し、補填できる可能性もありますが大きな金額のためあらかじめ準備してあればより安心です。

結婚後、子どもを持つ選択肢をした場合は子育てや教育費も予想されます。
子育ては人生において家族が増える喜ばしいことですが同時に経済的な負担もあります。
費用は大きく、養育費と教育費に分けることができ、養育費は主に子どもが自立するまでに必要な費用で食費や衣服費、医療費などの費用をいいます。

教育費は、高校、大学にかかる学費や、塾に通う場合の塾の費用などの教育に関する費用のことです。子ども一人あたり、大学まで教育を受けさせたとするとかかってくる費用は受けさせたい教育や各家庭の生活スタイルによっても差は出てきますが、ここではあくまで一般的な費用について紹介します。

教育費(入学・在学費用)は高校入学から大学まで通わせたとすると一人あたり平均942万円※となっています。

※日本政策金融公庫 令和3年度「教育費負担の実態調査結果」

これは公立や私立、子どもに一人暮らしをさせるか自宅から通わせるかでも費用は変わってきます。

しかし、教育費だけでもこの金額がかかるとされ、それ以外にも養育費があると考えるとかなり大きな金額の準備が必要であることが分かります。