受験生の「購読雑誌」を書かせるアメリカの大学入試 - 冷泉彰彦 プリンストン発 日本／アメリカ 新時代

　アメリカのＡＯ入試というのは、各大学が多くの専任スタッフを抱えていて、願書に関しては複数の人間の目によって多角的に検証されるからです。例えばエッセイや内申書で「知的な優秀度」を証明できなかった学生が、「１点でも稼ごう」と思って「背伸びをして難しい雑誌を購読していることにする」ような回答は、ほとんど意味がないわけです。あくまで全体として願書は判定されるので、その中の一つの材料として「購読雑誌」を聞くということがあり、それは全体との整合性を検証しながら判定され、また事実の検証が必要であれば面接などでチェックがかかるのです。

　実はこの辺りの「合格判定のノウハウ」というのは非常にテクニカルに洗練されているらしいのです。各大学ともに秘中の秘ということになっていますが、その中身としては「主観的なファジーなもの」でもなく、「点数化による機械的なもの」でもなく、それでいてノウハウとしてはロジカルに組み立てられたものがあると言われています。

　日本でも、例えば東大が入試での面接を導入したり、推薦入学を検討したりという話が出ていますが、可能であればこうしたアメリカの大学の「ＡＯ」がやっているテクニカルな実務について十分に調査して取り入れるべきところは取り入れるということが必要だと思います。

　日本の場合ですと、仮に「講読雑誌を調査する」ようなことになれば、塾や予備校が「理系だったら『日経サイエンス』を読め」とか「文系だったら経済誌が無難」などという「余計なテクニック」を煽ったり、一方で「講読雑誌を聞いたら思想信条の調査になるのでは」という懸念が出てきたり、あるいは「教官が面接官の場合には、自分の思想を元に偏った評価をするのでは」という心配などが出てきそうです。

　そうした中で、結局は「今の毒にも薬にもならない」ペーパーの「大学入試」を続けるのが「客観的で公正だ」というような話になりそうです。現に今のところはそうした議論も対立軸の一方にはあるようです。

　ですが、大学入試制度というのは、受験を控えた高校生の「知的活動全般」を束縛してしまうわけです。ですから、形式的な「記憶力と作業能力のチェック」ではなく、何らかのメッセージ性のある問題を出して、高校生の間にも「中身のある」知的な訓練を始めて欲しいという要求を具体化するということは重要だと思うのです。

　日本の入試改革がアメリカの大学入試を参考にするのであれば、実際にアメリカの各大学の「アドミッション・オフィス」が持っている実務ノウハウの研究を進めて行くことが必要ですし、国立大学が面接やエッセイ評価を行うのであれば、合格基準の指針には何らかの透明性が求められると思います。その限りにおいて、これはあくまでも例ですが「講読雑誌を聞く」ということをはじめ、学生の様々な属性や志向を尋ねることの意味も出てくるのだと思われます。