中東にとっての「広島・長崎」 - 酒井啓子 中東徒然日記

　特に、イランの核開発の脅威が米、イスラエルとの一触即発状態を生んだ2008、09年には、「アラブ核開発」の声が一段と高まりを見せた。汎アラブのエリート大手紙「ハヤート」には、「イスラエルとイランの核兵器に対抗して、エジプトとサウディが共同で核開発事業を進めるべきだ」との論説か掲載された。興味深いのは、そこで日本の原爆経験が次のように「教訓」とされていることだ。

　「アメリカは原爆を投下して戦争を終わらせたことで、数百万人の命を救ったのだというが、そんな歴史は勝者の論理だ。事実は、日本がそれによって飢餓状態に陥り、生活と産業のインフラを破壊されたということにある。なので、頼るものもないアラブの市民のひとりとして、私はエジプトやサウディに核軍事開発を進めるよう求める。」

　ちなみに、イスラエルがパレスチナのハマースを攻撃する論理として「アメリカの日本への原爆投下の正当性」を挙げているのは、対照的だ。昨年８月に発行されたイスラエルのフリーペーパー「イスラエル・ハヨム」は言う。「日本はハマースじゃないしイスラエルはアメリカじゃない。でもイスラエルは過去の日本とアメリカから教訓を得ることができる。日本はカミカゼ攻撃を行ったけれど、成功せず、原爆というたいへんな代償を払った。...ハマースを力づくで無力化するしか、我々には道はない」

　ところで、2008、9年頃のアラブ・メディアの主張を見ていると、興味深い記事に出会った。カタールの日刊紙シャルクに寄稿したクウェートの宗教指導者の主張だが、上記のハヤート紙の記事同様、アラブ諸国に核軍備開発を促すもので、「過去に核開発に携わった科学者のいるエジプトと湾岸諸国のふんだんな資金を合わせれば、核開発なんて簡単だ」と述べる。そして、言う。「イラクで起きたことは、教訓とすべきだろう。イラクで核施設が破壊され、政権が転覆され、科学者や知識人が殺害されたことを見て、同じ道を歩むべきかどうか、考えなければならない。」

　何が興味深いかというと、この論考を書いたナビール・アワーディは、現在「イスラーム国」(IS)の資金援助元と言われ、クウェート政府によって市民権を取り消された人物だということだ。「原爆の被害者」という日本の経験は、アラブやイスラエルや、中東のさまざまな主体によって好きなような解釈され利用され、はては「イスラーム国」にまでつながっている。「原爆でやられて戦争に負ける」→「敵の圧倒的な力で民が蹂躙され政権が倒される」→「誰にも邪魔されない新しい国を作って外敵に対抗しよう」＝「核武装したイスラーム国」、というわけだ。