デジタル化を進めつつ、原点回帰するベネッセの狙いとは

グローバルリーダーシップを取れる人材育成に貢献したいと語る原田氏

ベネッセホールディングスの原田泳幸氏が、同社の代表取締役会長兼社長に就任してから2015年6月で１年が経過した。就任後間もない昨年7月には、顧客の個人情報が流出する事故が起きて対応に追われたが、一方でベネッセの中長期的な課題にも着実に取り組んできたという。この１年間の取り組みと、これからの展望について聞いた。

　妊娠・子育て世代からシニア世代まで、人生の各ステージでの学びや成長をサポートするベネッセホールディングス。これまで一貫してグローバルな外資系企業で活躍してきた原田氏が、この日本企業へ転身した背景にはどのような理由があったのだろうか。

「私は複数の外資系グローバル企業で44年間にわたり働いてきました。アップルのようなIT業界や、マクドナルドのようにスタッフのモチベーションが事業を支えるピープルビジネスを経験して思ったことは、なぜ日本のビジネスパーソンは、グローバルリーダーシップを取れないのだろうかということです。世界規模の組織をリードしていく人材が日本から輩出されないと、日本は危ないという思いがずっとありました。やはり日本の将来のためには教育が重要だと。ベネッセなら、日本でのグローバル人材の育成に貢献できる機会があり、これまでのIT業界やピープルビジネスでの経験を活かすことができると思いました」

　この一年間でベネッセが教育事業で力を入れてきたことは、進研ゼミ教材を活用する個別指導型学習教室の「クラスベネッセ」や、勉強のことなどをいつでも無料で相談できる「エリアベネッセ」などの展開。いずれもスタッフが子どもたちと直接コミュニケーションを取ることが大きな特徴になっている。一方で、「デジサプリ」という教材を開発するなど、ITを取り入れた展開も忘れていない。

「教育というのは、要領よく知識を詰め込ませる指導が行きすぎると、子どもが自分で考えなくなってしまう。本来、自分で考える力を育くむというのが教育の基本だと思います。そう考えると、赤ペン先生が子どもの心を動かし能動的にさせるというのが、ベネッセの本来の価値なのです。それを忘れて単にデジタル化すると、ベネッセ独自の価値が失われます。どのようにデジタル対応していくか、これが私が最も注意している点です」

　この課題に対する答えのひとつともいえるのが「ベネッセタウン構想」である。従来の紙の教材による通信教育にデジタル教材を組み合わせ、子どもの学習履歴を蓄積。加えて、「クラスベネッセ」や「エリアベネッセ」、提携塾や英会話教室もリンクさせ、紙・人・デジタルのハイブリッドによって効果的な学習を行うことができるというものだ。