歴史の中の多様な「性」(1)

ニューズウィーク日本版 / 2015年11月30日 20時0分


論壇誌「アステイオン」(公益財団法人サントリー文化財団・アステイオン編集委員会編、CCCメディアハウス)83号は、「マルティプル・ジャパン――多様化する『日本』」特集。同特集から、自身トランスジェンダーであり、性社会・文化史研究者である三橋順子氏による論文「歴史の中の多様な『性』」を5回に分けて転載する。


はじめに――「日本社会の伝統」って何?

 今年(二〇一五年)の四月、東京都渋谷区が同性パートナーに「証明書」を発行することを条例で定めた。七月には世田谷区も区長の判断で、パートナーであることを宣誓した書類に区が押印し受領証書を交付する形で同性パートナーを公認することが明らかになった。いずれも実際の交付はまだ行われていないが、順調にいけば年内には自治体(国ではない)が公認した同性パートナーが日本でも誕生するだろう。

 こうした同性パートナーを公認していく動きについては、ツイッターなどのSNSでは賛成や祝福の意見が多いものの、一部には反対の動きもみられる。その理由として、単純なホモフォビア(Homophobia:同性愛嫌悪)を除けば、①少子化が加速する、②日本社会の伝統にそぐわない、の二パターンに整理できるように思う。

 ①については、同性パートナーが公認されようが否認されようが、先天的要素が強い同性愛者の数には変わりはなく、また同性愛者は性愛の対象が異性に向いていないので、一般的な形で子を作ることが少ないことにも変わりはない。そもそも同性愛者は全人口の二―三%しかいないので、少子化の加速にはほとんど影響しない。それを心配するなら、九七―九八%いるはずの異性愛者の出生率を少しでも上げる方策を考えた方がずっと有効性が高い。むしろ、同性パートナーシップを公認すれば、レズビアン(女性同性愛者)カップルが第三者の精子を使って妊娠・出産することが増えて、出生率の向上にわずかながらも寄与するかもしれない。

 ということで、①の反対理由は簡単に論破できるのだが、②はどうだろうか。ここで問題になるのは「日本社会の伝統」とは、いったい何なのか? ということだ。

 私は、二〇一三年に「性と愛のはざま─近代的ジェンダー・セクシュアリティ観を疑う─ 」という論文を『岩波講座 日本の思想 第5巻 身と心』に執筆した。内容をごく大雑把に要約すると、私たちが「常識」としてもっているジェンダー・セクシュアリティ観は近代(明治期以降)に形成されたもので、前近代(江戸時代以前)のジェンダー・セクシュアリティ観はそれとはかなり大きく異なるのではないか、という話だ。

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