【再録】昭和天皇インタビューを私はいかにして実現したか

ニューズウィーク日本版 創刊30周年 ウェブ特別企画
1986年に創刊した「ニューズウィーク日本版」はこれまで、政治、経済から映画、アート、スポーツまで、さまざまな人物に話を聞いてきました。このたび創刊30周年の特別企画として、過去に掲載したインタビュー記事の中から厳選した８本を再録します（貴重な取材を勝ち取った記者の回顧録もいくつか掲載）。　※記事中の肩書はすべて当時のもの。


※この記者によるインタビュー記事はこちら：【再録】1975年、たった一度の昭和天皇単独インタビュー


　1962年にニューズウィーク特派員として日本の地を踏んで以来、昭和天皇とのインタビューを実現することが私の目標だった。

　その後、私は代々の首相をはじめ、日本の多くの著名人とインタビューを重ねたが、天皇に会うチャンスには恵まれなかった。そこで74年、日本に関する知識を総動員して、「不可能」を可能にする戦略を立てた。

　日本では、好ましい方向で合意を得るには根回しも重要だということを、私は学んでいた。

　75年10月に天皇が訪米するという記事を読んで、私は天皇とのインタビューにつながる道を見いだした。訪米を成功させなければ、という思いが日本中で高まる時期こそインタビューのチャンスだ。天皇は以前訪欧した際、反対デモにあっていた。

「好ましい方向で合意を得る」ため、私はそれから半年間、多くの官僚や政治家に会い、説得を試みた。天皇のインタビューがニューズウィークに載れば、世界中のエリートや大衆の目に触れるので、天皇の人間性をアピールし、人気と敬意を勝ち取るうえで役立つと説いたのだ。

　他の報道機関から競争相手が現れるのを避けるため、私と会ったことを口外しないよう、全員に求めた。ほとんど誰もが、私の意見は名案だと思うが進言する立場にはないと語った。私は、意見を求められたら反対だけはしないでほしいと頼んだ。

　主要閣僚にも会った。福田赳夫副総理は、ニューヨーク・タイムズ紙やタイム誌との合同インタビューを提案したが、私は反論した。ニューヨーク・タイムズは日刊紙なので、速報性の点でかなわない。それに、アメリカの新聞は主に一つの都市でしか読まれないし、魚を包むのにも使われる。タイムのほうは、東京特派員が着任して日が浅い。

　宮沢喜一外相からは、インタビューに反対している官僚はいるかと聞かれた。外務省の黒田瑞夫情報文化局長だけが、私の考えを厚かましいと言っていると答えると、宮沢は「なんとかしよう」と言った。宮沢は訪米随行団から黒田をはずし、前局長の藤山楢一大使と交代させた。