米名門大学はアジア系を差別している

　3大学とも出願者の評価には「全人的な」アプローチを採用しているため、選考過程において人種や民族が大きな要因になることもあり得るという。これは他の多くの大学も同じだ。



　訴状でグループは、大学はステレオタイプや偏見に基づいてアジア系アメリカ人の出願者をはねのけていると主張している。例えば、アジア系アメリカ人は「創造性に乏しい」「いい子だが秀でたものがない」「批判的思考の技術を欠く」「指導的立場の経験がない」そして「課外活動をせず勉強ばかりしている」という具合。

　入試事務室の選考担当者たちはアジア系の出願者についてこんなメモを残している。「彼は物静かで、もちろん医者志望だ」。彼女の「成績と願書を見ると、まさにアジア系の典型。数学の成績は抜群だが、英語はまるでダメだ」。

　これら名門校の入試方針は「秘密のベールに包まれて」おり、アジア系に対する差別もその気になればやりたい放題。エール大学の法科大学院は最近、入試選考の記録を破棄し始めたという。おそらくは、人種などの合格基準を開示させられるのを避けるためだ。

　こうした差別的な方針はアメリカの教育界にとっても損失だと、グループは主張する。アメリカの高等教育機関の実力主義の建前に対する信頼も失われる。

　一方、出願者たちも数少ない「アジア系アメリカ人枠」を奪い合って過大なプレッシャーに晒されている。ストレス増加、自殺率の上昇。自分の人種を隠そうとし、自尊心が低く、人種絡みのけんかや憎しみも増える......。

差別是正措置は、今では害のほうが大きい

「差別是正措置（アファーマティブ・アクション）」に始まる人種を考慮した入試方針は、マイノリティーを優遇し、その地位を押し上げようという善意から生み出されたものだった。しかし昨今では、益よりも害が増しているという見方もある。

　人種や民族性を理由にゲタを履かされ入学した学生が結局は落第していくことも多い。「不釣り合いな」大学に入って同級生についていこうと必死に頑張った末に。

　そもそも、連邦政府から助成金を受ける大学がどうやって、憲法で保障された平等な権利を侵害することなく人種の割り当てを行っているのだろうか？

　1978年には「カリフォルニア大学理事会対バッキー」裁判で、「民族的に多様性のある学生集団から得られる教育的利益」を推進する目的であれば、人種により優遇をしても構わないと、連邦最高裁判所が判決を下した。