「石油需要ピーク」が来たら？

先進国ではすでにデマンドピークが始まっている

　８月18日午後1:30（日本時間）ごろFTが興味深い記事を掲載している。直訳すると「もしピークオイルが来たら、投資家はスマートになる必要がある」というタイトルだ（"If peak oil arrives, investors will need to get smart"）。

　一瞬、今ごろ「ピークオイル論」か、と驚いたが、サブタイトルが "Investors assumed oil would be valuable in the future, but bets are off if demand falls" とあり、安心した。一世を風靡した「ピークオイル論」（石油供給能力がピークを迎える）ではなく、「需要がピークを迎える」という「デマンドピーク論」なのだ。

　寄稿者はカリフォルニア大学のAmy Mayer Jaffe氏で、今年のダボス会議でも "Global Agenda Council on the Future Oil and Gas" を仕切っている人物だ。

　デマンドピークは先進国ではすでに始まっている。

　たとえば日本の石油消費は、2005年の535万B/Dから2015年の415万B/Dへと、10年間で2割以上減っている。

　Jaffe氏は、これが先進国に留まらず、エネルギー需要が旺盛な発展途上国でも起こる、したがって世界全体で起こる、それも10年か20年以内には起こる、としているのだ。

　この議論は、「起こる時期」を別にすれば、決して新しいものではない。だが、Jaffe氏のように「10年か20年以内に」という時期については異論が多いだろう。筆者もその一人だ。

　Jaffe氏は、IEAのみならず、Statoil、Shell、BP、TotalやConocoPhillipsの経営企画部門でも、バッテリーの技術革新や世界の気温上昇を摂氏2度以下に抑えることを織り込んだ結果がどうなるかを検討している、としているが、デマンドがピークを迎える「時期」については「10年か20年以内」とはしていないだろう。

　BPは今年初めに発表した「長期予測（BP Energy Outlook 2016 edition）」の中で、2035年（約20年後）までに一次エネルギー全体で48％増加し、石油は63％増加する、としていることは周知のとおりだ。

石油が使われなくなるのではなく、使われる量が減少する