医学部入試における女性差別、改革は待ったなしの課題 - 冷泉彰彦 プリンストン発 日本／アメリカ 新時代

＜女子受験者への差別をすぐにやめさせるのは当然だが、さらに女性医師がキャリアを通じて活躍できる制度改革が必要＞

アメリカの場合、学部段階で医学部を選択することは（一部の例外を除いて）なく、4年制の大学を卒業してから医科大学院（メディカル・スクール）を目指すことになります。ですから、（筆者が）高校生への進路指導を行う際に、医学部入試というものに直面したことはありませんでした。

ただ、学部段階での「プリメド」つまり医科大学院への進学を前提とした「医学予科」を主専攻にする、そう宣言して大学への願書を出すケースはあります。その場合には、「難易度の高い数学での好成績」「生物・化学・物理3科目における好成績」に加えて、できれば「病院や救急隊」でのボランティアをして、医療の現場を経験することからの気付きや、経験から獲得したモチベーションの質をエッセイや面接で表現できるようにというアドバイスをすることにしています。

ちなみにアメリカの医科大学院の男女比率について言えば、AAMC (Association of American Medical Colleges) が公表しているデータによれば、2017年秋の医科大学院入学者のうち、女性は 2万1388人で全体の50.7％であり若干ですが女性の方が多いという状況になっています。

そのアメリカの医科大学院は大変に狭き門で、同時に学費も相当な金額に上ります。奨学金制度はあるにしても、医科大学院の場合、アメリカ人以外には限定的です。そこで、日本人学生の場合、アメリカで高校を卒業して日本の医学部を目指すというケースもないわけではありません。

そうした「帰国子女枠での医学部受験」について、かなり詳しく調べたことがあるのですが、多くの大学関係者や予備校の専門家などからは次のようなことを言われたのでした。「そもそも、日本の医療現場には国際人を求める強い動機はない」「2000年代前半に帰国枠を拡大して入学させたことがあるが、医局制度の上下関係が理解できずにほとんどが辞めてしまった」ということから、「医学部の帰国枠入試」における定員「若干名」というのは「基本的にゼロもしくは1」という理解をするようにというのです。

これは2000年代後半の話ですが、この「医学部の帰国枠は有名無実」ということに加えて、当時すでに「女性は不利」ということは言われていました。今問題になっているのと同じで、せっかく高い経費をかけて養成しても結婚や出産で辞めてしまうので、ムダになるというようなことが理由だということも、かなり大っぴらに言われて戸惑ったことを覚えています。