アメフトの元スター選手を広告に起用したナイキ、人権と愛国の落とし穴にはまる

それでも、ナイキをはじめ各スポーツウェアメーカーの労働条件は、世界的なアパレル企業の多くと同程度。衣料産業が、アジア全域で経済成長に多大な貢献をしていることは事実だ。

「衣料産業はアジアで何百万という雇用を地元住民に提供している。アジア各国の急激な経済成長を支えている。しかし急激な成長には対価が付きもので、それを支払わされているのが工場労働者だ」と、アジア地域の労働者の賃金引き上げを推進する団体「アジア・フロアー・ウェイジ」はウェブサイトで解説している。

「すべての衣料労働者は、住居や食品、教育、医療といった自分と家族の基本的なニーズを満たすために、賃金の引き上げが必要だ。しかしある国の労働者が、賃金や労働環境を改善しようと動くと、企業側は賃金や労働環境が悪い別の国に工場を移してしまう」と、問題点を指摘している。

一部の消費者の間では今、ナイキのシューズを燃やしたり、ナイキの靴下を引き裂いたりするナイキ不買運動が起こっているが、皮肉にもそれは搾取工場のためではない。国歌斉唱で立たずにひざまずいていたキャパニックがナイキの「顔」になることに抗議しているのだ。彼らに言わせれば、キャパニックはアメリカの国歌にも国旗にも敬意を払わない裏切り者なのだ。ナイキとキャパニックは、どちらにとっても思ったほどいい組み合わせではなかったようだ。

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ジェイソン・レモン