アナリストの「本音」と株価を動かす「期待」の正体、アナリストが明かす
ニューズウィーク日本版 / 2019年5月10日 13時35分
このリスクに対する配慮が欠けると、企業やその幹部との関係は簡単に悪化してしまう。実際、2013年には楽天<4755>が三菱UFJモルガン・スタンレー証券のシニアアナリストが発行したレポートについて反対意見を表明し、そのアナリストを出入り禁止とするケースがあった。
●板挟みのアナリストレポートをどう読むべきか
出入り禁止にまで至るケースは珍しいが、「売り」と評価したレポートに対して会社側から難色を示されるケースは多々ある。こうした「市場と会社の板挟み」の立場にいるのが、セルサイド・アナリストという存在だ。
それゆえ、今回のオリンパスの件をポジティブに評価するとすれば、「今後の経営計画を随時確認していきたい。負債を含めた資本構成の改善に関する計画が出てくればポジティブか」といった、低めのトーンで多少ぼかした表現になるだろう。
個人投資家の方がアナリストレポートを読むときは、こうした「アナリストの立場の違い」を理解した上で、参考にするか否かの判断をすることをおすすめしたい。
[筆者]
星野涼太(ほしの・りょうた)
外資系投資顧問会社で株式アナリストとして勤めておりました。市場で注目度の高いトピックを取り上げ、深く、そして、わかりやすく説明することで、読者の皆様がより堅実・効率的な株式投資を実践できるよう貢献したいと思っております。
※当記事は「株の窓口」の提供記事です
星野涼太 ※株の窓口より転載
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