サウジ石油施設攻撃はトランプがなめられたから起きた

＜サウジアラビアの主要石油施設が攻撃された。ここで石油の道を死守しなければ、アメリカは中東に居場所を失うかもしれない＞

第2次大戦後、アメリカの中東政策は「3つの中核的利益」に基づいて動いてきた。第一が石油の自由な流通を守ること、第二がイスラエルの安全を守ること、第三は、これら2つの中核的利益を侵しアメリカに挑戦する国やグループが表れないようにすることだ。

つまり、イスラエルとの「特別な」関係を別にすれば、アメリカが中東に関わる理由は石油しかない。

だからこそ、サウジアラビアの重要な石油処理施設が攻撃を受けた今は、きわめて重要な時期だ。トランプ政権がどう対処するかによって、アメリカの権力層が今もエネルギー資源を中核的な国益と考えているのか、あるいは逆に中東を去ろうとしているのか、それがはっきりするだろう。

9月14日の朝、サウジアラビア東部アブカイクとクライスにある主要石油施設が無人機などによる攻撃を受け、イエメンの武装勢力ホーシー派による犯行らしい、というニュースが伝わると、外交専門家は、サウジアラビアはイエメンの内戦に介入して恨みを買っているとか、ホーシー派はイランの影響下にあるとか、様々な議論が起こった。

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ポンペオはイランを非難

しかし今回の攻撃については、マイク・ポンペオ米国務長官がイランを名指しで非難したのちも謎は深まる一方だ。イラン政府には間接的な責任しかない可能性が高いことからすると、対イラン強硬派のポンペオがイランを直接非難したのは少々やりすぎだったかもしれない。

だがポンペオのような発想も、あながち理不尽ではない。イランは中東で、長年にわたって代理戦争を展開してきた。ホーシー派のような武装勢力に金、技術、武器を提供して、汚い仕事をさせてきたのだ。

だからポンペオの主張に同意する者もいる。ホーシー派はドローンをもっていないし、イラン南西部から巡航ミサイルが飛んできた、という話もある。だが実際のところ、それは一番重要な問題ではない。

肝心なのは、1945年2月にアメリカのフランクリン・ルーズベルト大統領がサウジアラビアのアブドルアジズ・イブン・サウード国王と会って石油供給の約束を取り付けて以降、アメリカはずっとシーレーン防衛を中東政策の柱に据えてきたということだ。

イラクのクウェート侵攻をきっかけに1991年に始まった湾岸戦争も、単に「石油を守る戦争」ではなく、「石油の道を守る戦争」だった。