地球温暖化とどう向き合う？ データと行動で希望を語る「エコリアリスト」に聞く

「記録的な猛暑と山火事と洪水が続くなかでも、最悪の気候変動を避けられるかもしれないという一筋の希望の光が見えてきている」と、リッチーはワシントン・ポスト紙への最近の寄稿で記した。「温室効果ガス排出量と石炭消費量が世界最大の中国が、再生可能エネルギーへの転換を猛烈なペースで進めている」

大雨で道路が冠水（7月11日、バーモント州モントピリア）　KYLIE COOPER/GETTY IMAGES

リッチーによれば、中国で今年導入される太陽光パネルは、アメリカに設置されているパネルの総量を上回る見通しだ。加えて、中国で昨年販売された自動車の3台に1台は電気自動車（EV）だったという。この割合は、20年には15台に1台にすぎなかった。

5年前に悲観的な予測を示していた人たちが見通せなかったのは、世界で再生可能エネルギーへの転換が進むペースの速さだ。国際再生可能エネルギー機関（IRENA）によると、商業レベルの太陽光発電の発電量当たりのコストは、10年から21年の間に88％低下した。発電コストは、陸上風力発電で68％、洋上風力発電でも60％下がっている。

目を見張る再エネシフト

米エネルギー情報局（EIA）によると、目覚ましいコスト低下を背景に、アメリカでは昨年、再生可能エネルギーの発電量が石炭火力発電を初めて上回った。アメリカの発電所がつくり出す電力に占める石炭火力発電の割合は、この10年間で半減し、19.5％まで低下している。

世界全体の石炭消費量も、13年を境に減少に転じたとみられている。以前の予測では、石炭消費量は21世紀末まで増え続けるとされていた。

5年前にはほぼ予測できていなかった展開がもう1つある。それは、世界中でEVの販売台数が飛躍的に増加したことだ。世界の道路を走っているEVの台数は、20年の1000万台から3000万台に跳ね上がった。昨年、世界のEV販売台数は前年比で60％増えている。

しかも、EV革命はまだ始まったばかりだ。米環境保護局（EPA）はこの4月、自動車メーカーがアメリカ国内で販売する新車の3分の2以上をEVとするよう求める規制案を発表した（昨年のアメリカの新車販売台数に占めるEVの割合は5.8％にすぎなかった）。

再生可能エネルギーへの転換が進み、温暖化に歯止めがかかれば、好影響は極めて大きいと考えられる。

地球の平均気温が産業革命前より5度上昇した場合、海水面は90センチ程度上昇するとも予測されているが、気温上昇が2度の場合は、海水面の上昇が30センチ程度に収まる可能性がある。また、平均気温が3度高くなれば、干ばつが続く期間は平均10カ月長くなるとみられるのに対し、気温上昇が1.5度なら、その期間は2カ月にとどまるという。