「給料が低いので辞めます」は7～8％！「低い」の具体的不満には実は2種類ある

給与などの報酬、役職などの地位、勤務時間などの労働条件といった目に見えるものは、一時的な動機付けにはなるものの、そのモチベーションは持続しないといわれています。

社員は目に見えるものだからこそ、分かりやすく「給与が低いから」といった理由をあげがちです。誰にとってもわかりやすい退職理由があがってきた時には、その言葉の真意を確かめるべく向き合って話をする場を持つことが大事です。

あがってきた言葉をそのまま受け止めて判断するのではなく、その背景・意図・文脈を正しく把握するための確認の場として、"対話の時間"を設けることは重要です。

■労働条件面について、伝え方は具体的に

また、給与や役職など目に見える労働条件面について、安易に"上げる""変える"と伝えずに、本人の捉えかたや、他者への影響、社内全体への見え方など、幅広く捉え判断していくことが必要です。

"言った""言わない"でトラブルになるケースもありますが、契約は口頭で伝えたことであっても成り立つ場合があるので注意が必要です。

とくに伝える側は「場合によっては給与を上げることも考えてよいけれども......」と幅を持たせた言い方をしたとしても、相談する側には"場合によっては"という幅が受け止められず、「給与を上げることを考えると言ってくれた」と受け止めてしまうこともあります。

先々に期待する役割（○○業務を担えるようになって半年が経過した場合など）や、分かりやすい条件（チームメンバーの離職を一年間抑えることができた場合など）を明確に示し、その内容を当人にも理解させた上で、話を進めるようにしましょう。

冒頭で紹介したケースのように、「その人だけに特別対応をしたことが、他のメンバーにも伝わってしまい、社内の雰囲気が悪くなった」ということも起こりえます。「この件は、あなただけに対応することだから、他の社員へは言わないように」と念押しをするとしても、それを義務として課すことは難しいでしょう。

まとめ

本記事では"給与を理由に辞めてしまう社員"の対応法について解説しました。「給与が低いから辞めたい」と退職届が提出された場合、その言葉をまっすぐに受け止めるだけでなく、背景や意図を確認することが重要です。

また、「給与を上げる」と伝える際には、齟齬が起きないよう具体的な条件や役割を示すことが必要でしょう。人材不足の中、持続可能な経営をするためにも、事態に直面した際は以下の要点をおさえた上で、対応していきましょう。