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「集中力続かない」「ミスが増えた」...メンタル不調への対処は「睡眠負債」と「マルチタスク」がカギ

ニューズウィーク日本版 / 2024年5月30日 19時35分

そこで、マルチタスクはできるだけ避けて、一度に取り組むタスクは一つにして、上手に注意を切り替えていくことが重要なのです。

ただ、注意を切り替えようとしても、心配ごとがあればそちらに注意が向きがちになったり、チャットなどの通知音に注意が妨げられて、うまく集中できないということはよく起こります。

集中したい大切な作業のときは、通知音や呼び出し音をオフにしておく、関係のないものをデスクから遠ざけるなどの環境づくりも重要です。

(参考記事)曖昧な休職ルールはNG。メンタルヘルス不調者に対応する就業規則のポイント

セルフケアがうまくいかない場合の対策

睡眠、リラックス、マルチタスクを避けるなどのセルフケアに取り組んでみても、今一つ効果が感じられない、あまり状況がよくならないというときは、専門家に頼ることもご検討ください。

どのような相談窓口があるかについては、会社の体制によって異なります。社内に保健師や産業医などの医療職が常駐していて、希望すれば面談を受けることができる会社もあれば、外部の相談窓口と提携していて電話でのカウンセリングサービスを利用できる会社もあります。

社内で相談窓口がなくても、睡眠や身体的な不調についてはメンタルクリニックの受診、悩みごとに関してはカウンセリングサービスを使うなど、利用できるサービスは近年増えています。最近では、オンラインでの診察やカウンセリングを受けられる機関も増えています。

組織としてメンタルヘルスケアを推進する

業務量や内容、職場での人間関係などの仕事に関することがストレスの原因になることも多いですから、個人の努力に任せるだけでは十分ではありません。

ストレスチェック制度が始まって数年が経ち、ストレスチェックの実施については、だいぶ馴染みのあるものになっているのではないでしょうか。今回は、もう一歩進んだ取り組みをしたいという企業のために、厚生労働省の「労働者の心の健康の保持増進のための指針」についてご紹介します。

「労働者の心の健康の保持増進のための指針」では、4つのケアということで、①セルフケア、②ラインによるケア、③事業場内産業保健スタッフなどによるケア、④事業場外資源によるケアが提唱されています。

事業場の規模によって、どういうサポート資源が利用可能かについて制約があるかもしれませんが、ラインによるケアについては、上長と部下という関係性があればどのような組織でも実施可能です。

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