私たちは専門家の声をどう聞けばいいのか？...「忘却の中のコロナ禍」から考える、専門知と社会の在り方

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植田 滋（読売新聞東京本社調査研究本部主任研究員） アステイオン
＜「5類感染症への引き下げ」から1年半しか経過していないにもかかわらず、「100年に一度の世界史的な災厄」を忘れている...。有事における専門家の存在意義と市民の関係について＞ 

『アステイオン』の特集「コロナ禍を経済学で検証する」を読んで、まず頭にもたげてきたのが、自分が恥ずかしい、という思いであった。

なぜというに、新型コロナウイルス感染症の災禍（コロナ禍）が一応の収束を見せ、2023年5月に「5類感染症への引き下げ」がなされてから1年半しか経っていないにもかかわらず、コロナ禍のことなどほとんど記憶の片隅に追いやってしまっていたからである。

今般のコロナ禍は、そのさなかにあっては、数十年、あるいは100年に一度の世界史的な災厄だと語られていたはずである。ところが、収束して1年余りで、コロナ禍のことなどほとんど考えない自分がいることに気づいた。己のあまりの忘れっぽさに、恥ずかしい、という思いがこみ上げてきたのである。

この特集を組んだ土居丈朗氏は、田中弥生氏との対談「コロナ対策の『事後検証』」で、〈日本の組織構造には「事後検証されることを前提に行動しよう」という発想があまりなく、むしろ「できれば事後検証されず、後から何となくよかったねと言われればいい」という風潮が官民問わず多く見受けられます〉と述べている。

だが、これはなにも「日本の組織構造」に限った話ではないのかもしれない。日本人一人ひとりが「何となくよかったね」で済ませたいという思いがあるのではないか。それだけに、この度、しっかりとしたコロナ禍の検証が行われ、その感想エッセーを書く機会をいただいたことは、自分自身の意識を鍛え直す上でも、ありがたい話であった。

とはいいながら、経済学者でなく、経済学を専攻したわけでもなく、新聞社に籍を置きつつも経済記者ではない筆者が、この特集にすんなりと応答するのは簡単なことではない。経済学という「専門」とおよそかけ離れた立ち位置にある人間が「経済学で検証する」を「検証」することなどできるはずもない。

であれば、一般人の立場から、その「専門」なるものを外側から考えてみるほかはない。幸いなことに、それを考えるきっかけを与えてくれる論考がこの特集にはある。大竹文雄氏「感染症対策における日本の経済学（者）」である。

大竹氏によれば、新型コロナ感染症対策において、経済学者は大きな貢献をすることができたという。感染症やその対策が社会経済に与えた影響を多くの経済学者が迅速に分析したからだと。