40代：「晩婚・晩産」組はダッシュで貯蓄しないと手遅れに!? －年代別“一生困らない”お金の貯め方【3】

子供がもう中学生

■教育費につぎ込むと、老後資金が貯まらない

老後資金づくりのうえでは、教育費とのバランスが大きな課題となる。目の前で必要な教育費にお金をつぎ込んでしまうと老後資金は貯められない。特に、子供を私立の中学・高校に入れると、1人につき少なくとも年間100万円はかかってしまう。子供1人を私立に通わせるには、年収600万円の家庭でギリギリ、子供2人を私立に通わせるには年収800万円ないと無理、と考えたほうがいいだろう。もし年収が足りないなら、妻が働いて収入を増やすなど、何らかの工夫が必要だ。

私立か公立かという問題も含めて、教育費と老後資金を両立させるうえで最大のポイントになるのは「子供の年齢」だ。子供が高校（私立なら中学）に入学してから社会人になる間の家計は厳しく、老後資金の積み増しは難しい。貯蓄に励むことができるのは、子供がまだ小さい時期と、子供が社会人になった後だけだ。このスケジュールはあらかじめわかっているのだから、早いうちに「貯蓄ができる時期」と「できない時期」をしっかりと想定し、「貯蓄ができる時期」には確実に実行することが重要になる。

特に、子供が小さい家庭では、下の子が社会人になる頃には夫の年齢が60歳をすぎていることも少なくない。

「老後資金は後回し」と思っていると、貯めるチャンスを失ってしまう。子供が生まれるまでに貯めた貯蓄が十分にあるならともかく、ほとんど貯蓄がないような場合には、今後かなりの頑張りが必要だ。

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子供がまだ幼稚園

図のケースはいずれも、43歳サラリーマンで年収700万円、妻は専業主婦の例。税金・社会保険料を引いた手取り年収は約550万円で、子供は2人。ただし、上の例では子供が2人とも中学生、下の例では上の子が小学2年、下の子はまだ幼稚園だ。

図を見ればわかるように、この2つの家庭では、「貯蓄ができる時期」がまったく異なる。

まず、2人の子供がすでに中学生になっている上のケース。老後資金のベースとして、毎月3万円を積立投資。1万円を外国債券型投信、1万円を外国株式型投信、1万円を純金積立の組み合わせとする。下の子が高校に入学してから教育費がピークを迎える時期の家計は厳しいが、ここがふんばりどころ。老後資金の積立投資だけはなんとか継続することが重要だ。

老後資金の上乗せとして、下の子が高校に入学するまで3年間はボーナスから15万円ずつ年30万円を貯蓄。さらに、上の子が社会人になってからは教育費分をすべて老後資金に回す。下の子が社会人になるまで2年間は年100万円、その後は年200万円のペースで貯めれば計1600万円になる。これらの上乗せ資金は、安全性商品の個人向け国債（変動金利、期間10年）や預貯金などで運用する。

収入が減る60歳以降は手持ち資金を安全性商品で運用するとともに毎月3万円の積立投資だけは継続。これで、65歳時点の積立投資額は元本だけで約800万円、年4％で運用できれば約1270万円になる。上乗せした老後資金約1700万円と合わせれば、65歳時点の老後資金は約2500万（積立投資の運用利回り0％）～3000万円（同4％）になる計算だ。このほかに退職金があれば、この金額にさらに上乗せできる。まずまず安心できる老後資金ができそうだ。

■貯蓄に励めるのは、子供が小さいうちだけ

子供がまだ小さいケースでも、老後資金のベースとして月3万円の積立投資を65歳まで続けるのは同じ。だが、上乗せ資金を貯められる時期がまったく逆になる。このケースでは、下の子が社会人になるときに夫の年齢はすでに60歳で、ラストスパートをかける時間がない。

（PIXTA＝写真）

図を見れば一目瞭然だが、このケースで老後資金を積み上げられるのは、子供が小さいうちだけだ。そこで、今すぐダッシュをかけて毎年120万円の貯蓄を開始、下の子が中学に入るまで7年間続ける。だが、子供の教育費が本格的にかかるようになると、このペースで貯蓄を続けるのは難しい。下の子が中学に入学してから3年間は毎年120万円の上乗せ貯蓄を30万円に減らし、下の子が高校に入学した後はなんとかふんばって、積立投資だけを継続する。そして、上の子が社会人になる58歳から60歳までの2年間だけは、毎年200万円の貯蓄を積み上げる。これで、上と同様に計算すれば約2130万～2600万円の老後資金が確保できる計算だ。

このケースでは、毎月3万円の積立投資だけならまだしも、今すぐ毎年120万円も貯蓄するのは難しいと感じる人が多いだろう。しかも、この貯蓄は老後資金だけで、このほかに教育資金の準備も必要になるのだ。

こうした現実を直視したうえで、特に子供がまだ小さい家庭では、今後どれだけ教育費をかけるかについても検討するといいだろう。このケースのように妻が専業主婦なら、パートで働いて収入を得ることも解決策の1つになるはずだ。

（ストックアンドフロー代表取締役、ファイナンシャル・プランナー 浅井 秀一 構成＝有山典子　写真＝PIXTA）