この10年で最も成長したスポーツに…｢F1｣の人気が世界中で爆発することになった2017年の大変化

フリー走行3回目を終えたアルファタウリの角田裕毅＝2023年9月23日、三重・鈴鹿サーキット - 写真＝時事通信フォト

F1が絶好調だ。「F1不毛の地」と言われてきたアメリカで空前のブームになったことなどから、この10年で最も成長したスポーツとなった。エンタメ社会学者の中山淳雄さんは「F1の運営権が2017年にアメリカのメディア企業に移ったことから、一気に市場の開拓が進んだ。スポーツビジネスにとって『見せ方』がどれだけ重要なのかを示す好事例だ」という――。

■なぜ世界中でF1ブームが起きているのか

F1は10チームが2名ずつドライバーを出し全20名で、1年を通じて20カ国23カ所のレース場で競うスポーツだ。

3月から11月までのシーズン中、金・土・日がレース公開日になる。

金曜は試運転となる「フリー走行」、土曜は本試合でのスタートポジションを決めるためタイムアタックの「公式予選」になる。順位の入れ替わりが簡単ではないF1では、ここの順位が決勝に響く。日曜が「決勝」で、これが抜き合い差し合いの本番という形だ。

決勝の1位が［25点］、2位［18点］、3位［15点］とポイントが与えられ、10位（1点）までが獲得できえる。これを23回のレースの合計で年間チャンピオンのチーム・選手を決める。なかなかの長期戦だ。

毎年9カ月間、欧州、南米、アジア、中東とほぼ毎週末のように移動し、火～水でマシン整備、木～日で本番に向けた準備を延々と繰り返す。

全世界で毎年400万人が観戦し、約15億人が視聴する。チケットの値段も破格だ。1万円台の席も周縁部にあるが基本の相場は5万～10万円だ。

■過去最高益を記録

2023年9月、鈴鹿で行われた日本GPでは3日累計で22万人が観戦した。

日本のF1観客数は、2006年の日本GPで記録した36万人をピークに落ち続け、2017年に13.7万人と過去最低となっていた。「F1人気の低い日本」にしては久々の上昇基調にある。

この傾向は日本だけではない。世界中でF1の人気が高まっているのだ。今年のレースでは、イギリスGPで48万人、イタリアGPやハンガリーGPでは30万人、シンガポールには26万人という観客がレース場に集まった。おそらく今シーズンの入場者数は、22年に過去最高を記録した570万人という数字を超えるだろう。

売り上げも好調だ。2011年では約1500億円だったF1グループの収益は、2022年に25億7300万ドル（約3527億円、レートは当時のもの。以下同）と過去最高を記録した。F1に何が起きているのか。歴史を紐解きながら考えてみた。

■究極のレースにかかるお金

F1の魅力はなんといっても速度。平均時速230キロ、最高速度が時速400キロは陸上速度における世界記録であり、人類のほとんどが体感することのない世界だ。

だがその見返りとして身体への負担は過酷そのもの。フルブレーキを踏むと300キロ級の負荷がかかり、失神することも珍しくない。旋回・加速する度に強烈なGがかかり、全身に血がめぐらなくなり視界が真っ暗になることもある。

コクピット内の気温は50～60度。心拍数は毎分180回となり、陸上800メートル走を続けているような動悸(どうき)の中で争う。

ハンドル回りはまるで飛行機の操縦桿で、何十パターンもあるボタンの組み合わせをコンマ何秒のタイミングで判断し続けないといけない。

約2時間のレース中、わずかな集中力のブレも許されない。下手すると死ぬ、という競技は他のスポーツにはない恐ろしさだろう。

「究極のスポーツ」という表現がなんともぴったりなF1だが、その究極性はレースの外側にこそ広がっている。

レースに出場する2台を支えるチーム組織は、300～1000名という一大会社組織だ。レース当日にピットに見える数十人はあくまで氷山の一角なのだ。

組織を率いる「チーム代表」は、「チームオーナー」の意向にも配慮しながら組織をまとめる。マシン開発を担う「テクニカルディレクター」がおり、レース中の分析を行う「ストラテジスト」もいる。

それらがひとつのチームとなって、世界中をサーキットサーカスしながら、2人のドライバーに付きっ切りになって逐次指令を出し、勝ち抜いていく。

写真＝iStock.com／ZRyzner

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■トップレーサーの年俸は70億円

1チーム予算は年間50億～200億円。70名を抱える日本プロ野球チームや下部組織やスクールまで抱える欧州サッカーのトップクラブとほとんど変わらない予算が、たった2名の勝利のためにかけられている。

各チームが鎬を削るがゆえに、F1カーの開発費はずっとうなぎ上りだった。

2020年までに、1台4億ドル（約550億円）にまではねあがった。開発費の過当競争をみて、ルール制限が設けられ、近年は1.5億ドル（約206億円）の製造・開発費に引き下げられた。それでも、この段階でももはやハリウッドの超大作映画1本分である。

そもそも消耗品であるタイヤ自体が1セットで数十万円という単位である。それを1レースに何度も履き替え、事故でも起こした日には修理で数千万～数億円が吹き飛ぶ。1人のレーサーが育つまでに、一体いくらのお金が溶かされてきたのかを想像すると眩暈すら覚える。

もちろん、レーサーへの給与もスポーツ界で最高水準だ。2年連続でF1ワールドチャンピオンを獲得したマックス・フェルスタッペン（レッドブル）の昨年の推定年俸は、5500万ドル（約70億円）、昨年ランキング2位だったシャルル・ルクレール（フェラーリ）は、3600万ドル（約46億円）、F1での最多勝利数記録を持つルイス・ハミルトンは3500万ドル（約45億円）となっている。

レーサーのアスリートとしての実力は最低条件にすぎない。車体を開発し運営する技術力、そこにチームとしての組織力があり、スポンサー・協賛を味方につける資金調達力、協会交渉から選手引き抜きまで含めた政治力……。

1つのグランプリ優勝の背景にこれだけ多くのヒト・モノ・カネが結集しているスポーツは他にないだろう。だからこそ1人のレーサーにかかる重圧は並々のものではない。まさにヒト・モノ・カネが一点にのみ集中する「究極のスポーツ」なのだ。

■F1を稼げるスポーツにした男

F1レース自体は1920年代のヨーロッパGrand Prixモーターレーシングに端を発する。1950～60年代は「毎年1人は死ぬ」ような危険すぎるスポーツで、レーサーの安全基準の配慮や各チームの権利といった話が出てくるのは1970年代になってからの話。

現在われわれが想定するように、F1がビジネスになっていった分岐点は、FOCA（F1製造者協会）出身のバーニー・エクレストンという人物の登場からだ。彼はF1界の正力松太郎や渡邉恒雄のような存在だ。権力の集中度としては彼らを凌駕(りょうが)するかもしれない。

当時、F1には、FISA（国際自動車スポーツ連盟）とFOCA（F1製造者協会）という二つの団体があり、ライバル関係にあった。

FISAはフェラーリ、ルノー、アルファロメオなど大陸系チームが支持する“貴族的”雰囲気があり、そこに対抗軸としてブラバム、マクラーレン、ティレルなどの英系チームがFOCAで抵抗していた。

1981年、FOCA（F1製造者協会）に所属していたエクレストンは、FISA（国際自動車スポーツ連盟）と運営を巡って激しく対立。レースのボイコットなど大混乱の末、1982年、コンコルド協定によってFOCAがF1の興行を取り仕切るようになる。日本でいえばセリーグ・パリーグの大合併のような事件だ。

エクレストンはレーサーであり、チームオーナーであり、かつ興行主であったが、その権力の極致となった瞬間は1997年に、F1の憲法ともいえる「新コンコルド協定」が締結された時だろう。

■資金力のないチームはすぐに消える

悪名高きその憲法の例として収益の分配法が挙げられる。辣腕(らつわん)のビジネスマン、エクレストンは放映権の約50％をチームへの分配金、約30％をFIA（FISAの上位組織）の取り分とし、約20％を自分のものとした。

ちなみに、当時テレビ放映権は、BBCが支払っており、その額は年間700万ポンド（約14億円）だった。エクレストンは、1953年からずっと放映してきたBBCを突如、なんの通達もなく切り捨て、iTVと交渉。7000万ポンド（約140億円）の放映権料で契約したのだ。

FOCAのトップとはいえ、一個人が放映権の約20％をとるといったディールは他スポーツで聞いたことがない。

そんな彼の年収はこの1990年代に約5000ポンド（約100億円）と言われ、「イギリス最高の給料取り」となった（2001年事例：ティモシー・コリングス著『ピラニア・クラブ』）。この法の下ではチームの分配比率も平等ではない（公開もされていない！）。さらに、新コンコルド協定への賛同をしたチームと、賛同していないチームでは、明らかな差別があった。

米国MLBや欧州サッカーリーグのように「分配金によって弱いチームを引き上げて競争を面白くする」なんてものではない。F1は、強いものはより強く、弱いものはより弱くなる。この差別的で貴族主義なスポーツはそれがゆえに「ピラニア・クラブ」と悪名も込めて呼ばれている。

■これまでで最も強いチームは

2000年前後のチーム年間予算規模を比較すると、フェラーリ（約340億円）、マクラーレン（約329億円）、BAR（約233億）、そこにウィリアムズ、ベネトン、ジャガー、と続く。上位のチームと末席のトヨタ（約56億円）では6倍近い予算差がついていた。この予算は年々上昇していく。

分配ルールの不透明さに加え、2名の限られたレーサーからチームのエンジニアまで引き抜き合戦は毎年行われ、よほど盤石な企業基盤がなくては続けられない。

優勝を本気で狙ったトヨタ（2002～09年）は、500億円もの予算を投じるようになるが、一度も優勝できなかった壮絶な挫折体験も持つ。ホンダも1964～68年、83～92年、2000～08年、15～21年と過去4度参入と撤退を繰り返している。（現在エンジンはレッドブルに提供。2026年からの再参入が予定）

半世紀ずっと出続けているのはフェラーリくらいで、過去累計16回優勝と断トツの成績だ。2位のウィリアムズは優勝9回だが近年は常勝チームからは外れてきている。近年目立って成績を上げてきているのは、底なしの資金を持つと言われるレッドブルだ。2004年にフォードからチームを買って参入した。

写真＝iStock.com／assalve

※写真はイメージです - 写真＝iStock.com／assalve

かくも不平等なスポーツだが、エクレストンがいなければ、今のような近代的なF1は存在しなかった。
けれども同時に、エクレストンは巨額の放映権料をF1にもたらし、スポンサーをかき集め、F1の魅力を世界中に喧伝した。欧州の一部でのみ人気だったF1を、近代スポーツの世界へと送り込んだといえる。F1がこの変化を遂げていなければ、何百万人もの人々が永遠にモータースポーツに触れることがなかっただろう。

■日本でF1ブームが起きたワケ

日本にF1が到来したのは1987年、中嶋悟が日本人初のF1シーズンフル参戦したことがきっかけだ。フジテレビが放映権を獲得。1991年の日本GPは日曜20時というゴールデンタイムで視聴率20％超え、東芝・三洋などグローバル化を見据えたF1協賛企業のロゴが躍り、バブルを反映した時代だった。

この時期世界中でF1人気が沸騰する。それまでメカニックや技術の戦いだったところに「人間ドラマ」が加わったからだ。歴代年間優勝回数4回のプロスト（現役1980～93）と3回のアイルトン・セナ（現役1984～94）が競っていたことが想定外の化学反応を起こす。

この時代は2人の天才が同時に存在し、しかもマクラーレンという同じチーム内で競い合ったことで日本だけでなく世界中で一気にF1に注目が集まった。

だが、1994年に、サンマリノGPでセナが事故死する。このほか10件もの重大事故が立て続けに起きる。この「呪われた94年」から片山右京が引退した97年にかけて、日本のF1人気は収束した。（ちなみに死亡事故の印象が強いF1だが、この1994年以来は2014年の1件を除いて死亡事故は起こっていない）。

2012年にはフジテレビも地上波放送を終了し、CS放送化で一部コアファンのみのマネタイズポイントと化し、テレビはユーザーを増やす手段ではなくなってしまった。

■日本人ドライバーの躍進

レーサーはF1という晴れ舞台に立つまでに長い時間を勝ち抜いてきた結晶のような存在だ。

レーシングカートの世界から始まり、カートで地方予選を勝ち抜き、15歳以上が出られるフォーミュラ・Aの大会で優勝を狙う。こうした実績が買われて、「エントリーフォーミュラ」と呼ばれるルノーやBMWなど各レースチーム自体が主催している大会にドライバーが挑戦する。そこで選ばれたものがF3に挑戦する。

F3からがプロの世界だが、これはいわば世界大会の“甲子園”だ（2023年10月から開始されたTVアニメ「オーバーテイク！」はこのF3の下位組織である）。

このF1に出られるだけで、メジャーリーグで投球ピッチに立つような確率なのだ。片山右京で6年（現役1992～97年）、佐藤琢磨（2002～08年）と中嶋悟（1987～91年）が5年、だがこの時代にF1の視聴を卒業したユーザーが多いのではないか。

10年前に小林可夢偉（2009～14）が4年出場していたときは日本のF1人気は下火の最中だった。

だが今、実は久しぶりに2000年生まれの角田裕毅（現役2021～）が3年目の参戦となっており、かつ久々のコロナ明け開催で2023年の鈴鹿がいかに興奮に包まれていたかは想像に難くない。

日本だけでなく、この4～5年でF1の世界は激変してきている。

■2017年にF1の歴史は大きく変わった

2017年、F1の運営がエクレストンから、アメリカのリバティ・メディアに移った。

エクレストンは2006年に20億ドル（約2050億円）でCVCキャピタル・グループに権利を売却。その後も会長職を務めていたが、2017年にアメリカのリバティ・メディアがCVCから44億ドル（約4480億円）［負債41億ドル（約4174億円）があったため合計費用は85億ドル（約8654億円）と言われる］で経営権を買収した。これにより、F1の興行を40年以上牛耳ってきたエクレストンはF1の世界から引退した。

運営がアメリカのメディアに移行したことで、F1はスポーツビジネスとして劇的に変化し、過去最大の盛り上がりを見せることに繋がった。

象徴的なのは、2019年に始まったNetflix「栄光のグランプリ」の放送だ。このドキュメンタリーは、初めて映像メディアが克明にレースの裏側にせまった番組となり、皆が臆測するしかなかったF1レーサーやチーム、オーナーの裏側にある葛藤や政治を知る機会となった。

現在すでに5シーズン目、毎年のレースのハイライトドキュメンタリーとなった本作は秘密主義で情報発信について保守的だったエクレストンの退任なくては実現しなかった試みだろう。

各シーズンで5000万時間ほど視聴されているところをみると、1000万人サイズの視聴者がいると想定される。世界中で多くの新規客、とくに若い客をF1に巻き込んだことは言うまでもないだろう。このドキュメンタリーはF1への関心に明らかな影響を与えている。

「Netflix」公式サイトより

■アメリカ企業が続々参戦

さらに、アメリカ企業の参戦が挙げられる。2015年、F1に参加していたアメリカ籍の企業は45社だったが、リバティ・メディアの一流のマーケティングとマネジメントプロセスを導入し、Amazonやグーグル、オラクルなどそれまでF1に関わってこなかったテック系の大企業をスポンサーとして呼び込んだ。これもエクレストン独裁体制では考えられなかったことだ。

その結果、アメリカ籍の企業は現時点で108社と2倍になっている。F1全体をみても、参戦する10チームが抱えるスポンサー総数は300社を超えている。

アメリカでは、F1よりもインディカーというモーターレースの方がメジャーだった。F1はヨーロッパのものという意識が強かったのだ。

だが、リバティ・メディアによる米企業への積極的な売り込みや、アメリカの放送局ESPNによるF1放送の開始、Netflixでの成功、ここ数年続くライブスポーツの人気もあり、「F1不毛の地」でついにF1ブームが起きたのだ。

観客数で見ると、2018年のアメリカGPの来場者は26万4000人だった。しかし、3年後のアメリカGPには、世界各地で行われた22戦のうちで最多となる約44万人が観戦したのだ。

■F1が唯一無二のスポーツと言えるワケ

2017年を端緒に、チームもレーサーもレース場も観客もメディアもスポンサーも巻き込みながら、F1グループという組織体自体は売り上げを伸ばし続け、2022年の収益は25億ドル（約3500億円）という過去最高益を記録した。これは、日本のプロ野球の約2倍、欧州のサッカーリーグに比するサイズだ。

エクレストンという1人の総帥の指揮のもとに始まった小規模なスポーツ団体はこの10年間、急激に成長してきた。営業益や観客数、ネットでの視聴者数などの伸長を考えると、野球やサッカー、テニスといった世界的人気スポーツのなかで、最も成長したスポーツと言えるだろう。

2001年に『タイム』誌で記者のケイト・ノーブルが「（これほどの）巨大産業にしては、F1界というのは驚くほど小規模にまとまっている」と記している。

これだけの巨額と何十億人が注視するにしては、たったの20人の選手、10個しかないチーム、そしていまだ第一世代が残る協会が主導してきた、という点においてF1は唯一無二である。

F1を描いた曽田正人によるマンガ『capeta』（講談社）の表現がまさにこの世界のエッセンスを抽出している。

“毎日何かがある……コンマ1秒けずるために何十億使ったとか、人体に悪影響のある素材に手を出してしまったとか……凶悪で刺激的で、そして純粋ですべてのエネルギーが一点に集中している世界……レーシングドライバーなら、F1という「エネルギー」の一部に自分もなりたいと願わずにはいられない”。

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中山 淳雄（なかやま・あつお）
エンタメ社会学者、Re entertainment社長
1980年栃木県生まれ。東京大学大学院修了（社会学専攻）。カナダのMcGill大学MBA修了。リクルートスタッフィング、DeNA、デロイトトーマツコンサルティングを経て、バンダイナムコスタジオでカナダ、マレーシアにてゲーム開発会社・アート会社を新規設立。2016年からブシロードインターナショナル社長としてシンガポールに駐在。2021年7月にエンタメの経済圏創出と再現性を追求する株式会社Re entertainmentを設立し、大学での研究と経営コンサルティングを行っている。著書に『エンタの巨匠』『推しエコノミー』『オタク経済圏創世記』（すべて日経BP）など。

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（エンタメ社会学者、Re entertainment社長 中山 淳雄）