Economist Intelligence Unit(EIU)と Arbor Networks の調査により、83% の企業でオンライン・セキュリティ・インシデント対策が万全ではないことが判明

PR TIMES / 2014年3月19日 14時10分

Arbor Networks, Inc.は、Economist Intelligence Unit(EIU)に依頼したインシデント対応への取り組みに関する調査の結果を発表しました。その結果、77% の企業が過去 2 年間にセキュリティ・インシデントに見舞われているにもかかわらず、インシデント対応計画を整備していない企業の割合が 3 分の 1 を超えている(38%)ことが明らかとなりました。また、オンライン・セキュリティ・インシデントへの対策が万全である企業は、世界全体で 17% に過ぎません。



英国ロンドン、2014年3月19日-エンタープライズやサービス・プロバイダーのネットワーク向けに分散型サービス拒否(DDoS)攻撃や高度な脅威の対策ソリューションを提供するリーディング・プロバイダArbor Networks, Inc.(以下「Arbor Networks」)は、本日、Economist Intelligence Unit(EIU)に依頼したインシデント対応への取り組みに関する調査の結果を発表しました。EIUの調査は 360 名のビジネス・リーダーを対象とし、その大部分(73%)は C レベルの管理者または取締会メンバーです。世界各国の企業が参加しており、内訳は、31% が北米、36% が欧州、29% がアジア太平洋となっています。

『Cyber incident response: Are business leaders ready?(サイバー・インシデントへの対応:ビジネス・リーダーの準備は万全か?)』(http://www.arbornetworks.com/ciso/eiureport/英文、要登録)と題されたレポートでは、77% の企業が過去 2 年間にセキュリティ・インシデントに見舞われているにもかかわらず、インシデント対応計画を整備していない企業の割合が 3 分の 1 を超えている(38%)ことが明らかとなりました。オンライン・セキュリティ・インシデントへの対策が万全である企業は、世界全体で 17% に過ぎません。

インシデント対応計画を推進し、対策が比較的万全である企業では、ほとんどの場合、IT 部門が対策を担当していますが、大部分の企業は、ITフォレンシック調査員、専門弁護士、法執行機関などの外部業者にも協力を依頼しています。

Economist Intelligence Unit のシニア・エディターであるジェイムズ・チェンバースは、「企業においては、本格的なインシデント対策の導入に向けた動きが活発化しています。しかし、脅威の発生源や影響を予測することの困難さが増す中、企業幹部としては、インシデント対応を単なる既製の計画ではなく組織の実状に即したものにする必要があります」と述べています。

PR TIMES

トピックスRSS

ランキング