【新規テレアポを行っている企業の経営者に聞いた】テレアポの本質的な価値とは？ 約6割が「売上構築」以外の側面でも効果を実感

～顧客の声を直接聞くことで「事業開発」や「マーケティング」に繋がるとの声～

　アウトバウンド専用コールシステム『List Navigator.』を開発・提供する株式会社Scene Live（本社：大阪府大阪市、代表取締役：磯村 亮典 以下、SceneLive）は、新規開拓のテレアポを行っている、従業員数10名～300名のベンチャー・中小企業の経営者・役員103名に対し、テレアポの本質的な価値に関する調査を実施いたしましたので、お知らせいたします。




調査サマリー


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調査概要

調査概要：テレアポの本質的な価値に関する調査
調査方法：インターネット調査
調査期間：2022年4月18日～同年4月20日
有効回答：新規開拓のテレアポを行っている、従業員数10名～300名のベンチャー・中小企業の経営者・役員103名


経営者の約7割が、テレアポは新規獲得を行う上で「有効である」と回答

　「Q1.あなたは、テレアポは新規獲得を行う上で有効な手法だと思いますか。」（n=103）と質問したところ、「非常にそう思う」が25.3%、「ややそう思う」が43.7%という回答となりました。

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テレアポが有効な理由、「多くの人にアプローチできるから」が56.3%、「潜在顧客が獲得できるから」が50.7%

　Q1で「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した方に、「Q2.テレアポが新規獲得に有効だと思う理由を教えてください。（複数回答）」（n=71）と質問したところ、「多くの人にアプローチできるから」が56.3%、「潜在顧客が獲得できるから」が50.7%、「顧客と双方向的なやりとりができるから」が46.5%という回答となりました。

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他にも「即効性がありかつ、費用対効果がよい」や「先方の興味の程度がわかる」などの理由も

　Q2で「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q3.Q2で回答した以外に、テレアポが新規獲得に有効だと思う理由があれば、自由に教えてください。（自由回答）」（n=71）と質問したところ、「即効性がありかつ、費用対効果がよい」や「先方の興味の程度がわかる」など52の回答を得ることができました。

＜自由回答・一部抜粋＞
・39歳：即効性がありかつ、費用対効果がよい。
・63歳：先方の興味の程度がわかる。
・62歳：短時間で多数の連絡をこなせるから。
・26歳：直ぐに始めやすい。
・57歳：営業の基本。
・53歳：ターゲットに直接アプローチできる。
・53歳：時間、労力が最小限。


経営者の約6割が、テレアポの「売上構築」以外の側面での効果を実感

　「Q4.あなたは、テレアポは売上構築以外の側面でも、事業やサービスに対して効果があると思いますか。」（n=103）と質問したところ、「非常にそう思う」が11.7%、「ややそう思う」が45.6%という回答となりました。

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74.6%が、テレアポの「マーケティング」効果を実感

　Q4で「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した方に、「Q5.売上構築以外に、事業やサービスのどのような側面で効果があると思いますか。（複数回答）」（n=59）と質問したところ、「マーケティング」が74.6%、「事業開発」が39.0%、「自社リストの蓄積」が33.9%という回答となりました。

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他にも、「需要の把握」や「自社の宣伝効果」などを実感する声も

　Q5で「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q6.Q5で回答した以外に、テレアポの売上構築以外の効果として実感しているものがあれば、自由に教えてください。（自由回答）」（n=58）と質問したところ、「需要の把握」や「自社の宣伝効果」など44の回答を得ることができました。

＜自由回答・一部抜粋＞
・65歳：需要の把握。
・61歳：自社の宣伝効果。
・53歳：潜在ターゲットの発掘。
・60歳：顧客の情報の蓄積。
・39歳：新しい価値観の取り入れ。
・51歳：ネガティブな情報にマーケットのヒントがある。
・56歳：若手社員のモチベーションがあがる。


テレアポが「事業開発」に効果的な理由として、「潜在的なニーズを聞き出せる」や「情報収集が可能」との声が挙がる

　Q5で「事業開発」と回答した方に、「Q7.テレアポが「事業開発」の側面で効果があると感じる理由を教えてください。（自由回答）」（n=23）と質問したところ、「潜在的なニーズを聞き出せる」や「情報収集が可能」など16の回答を得ることができました。

＜自由回答・一部抜粋＞
・63歳：提案自体は受け入れられなくても、潜在的なニーズを聞き出せるかもしれない。
・57歳：情報収集が可能。
・54歳：潜在的なヒントや需要の発掘。
・53歳：電話でニーズを聞ける。


テレアポが「マーケティング」に効果的な理由、「アポイントの過程での情報取得」や「商品の質の改善に対するヒアリング」などの声

　Q5で「マーケティング」と回答した方に、「Q8.テレアポが「マーケティング」の側面で効果があると感じる理由を教えてください。（自由回答）」（n=44）と質問したところ、「アポイントの過程で情報を取得できる」や「商品の質の改善について、ヒアリングができる」など36の回答を得ることができました。

＜自由回答・一部抜粋＞
・51歳：アポイントの過程で情報を取得できる。
・43歳：商品の質の改善について、ヒアリングができる。
・58歳：業種別成功率で成功度合いを測れる。
・43歳：ネットワークができて他に繋がる。
・47歳：統計が取れる。
・65歳：需要の把握。
・60歳：コロナ禍でも、非接触で情報収集できる。
・57歳：リアルな反応を直接得られるので、そこからの気づきに繋がる。


約6割が、新規事業を行う企業ほど「テレアポを行うべき」と回答

　「Q9.あなたは、スタートアップや新規事業を行う企業ほど、テレアポを行うべきだと思いますか。」（n=103）と質問したところ、「非常にそう思う」が19.3%、「ややそう思う」が39.8%という回答となりました。

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新規事業を行う企業に「テレアポ」を勧める理由、「正確な自社の状況を知れる」や「初期投資がかからずにトライアルできるから」の声

　Q9で「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した方に、「Q10.スタートアップや新規事業を行う企業ほど、テレアポを行うべきだと思う理由を教えてください。（自由回答）」（n=61）と質問したところ、「正確な自社の状況（知名度、需要等）を知れる」や「初期投資がかからずにトライアルできるから」など48の回答を得ることができました。

＜自由回答・一部抜粋＞
・53歳：正確な自社の状況（知名度、需要等）を知ることができる。
・60歳：初期投資がかからずにトライアルできるから。
・57歳：自社の名前を売り込むことができる。
・63歳：新規の事業を詳しく説明できる。
・57歳：コロナで面談の時間が無くなったから。
・39歳：先入観にとらわれずに営業活動を行うため。
・44歳：潜在的顧客のリストアップに役立つ。
・65歳：事業開始当初は、取引先候補の蓄積が必要だから。


まとめ

　今回は、新規開拓のテレアポを行っている、従業員数10名～300名のベンチャー・中小企業の経営者・役員103名に対し、テレアポの本質的な価値に関する調査を実施しました。

　まず、経営者の約7割が、「テレアポは新規獲得を行う上で有効な手法」であると考えており、テレアポが有効な理由として、「多くの人にアプローチできるから」が56.3%で最多、次いで「潜在顧客が獲得できるから」が50.7%、他にも「即効性がありかつ、費用対効果がよい」や「先方の興味の程度がわかる」などが挙がりました。

　さらには、経営者の57.3%が、テレアポで「売上構築以外の側面でも事業やサービスに効果」を実感していることが分かりました。売上構築以外に、事業やサービスの「マーケティング」（74.6%）や「事業開発」（39.0%）に効果を感じている他に、テレアポによる「需要の把握」や「自社の宣伝効果」などを実感する声も挙がりました。テレアポが「事業開発」に効果的な理由を伺うと、「潜在的なニーズを聞き出せるから」や「情報収集が可能から」などが挙がりました。また、テレアポが「マーケティング」に効果的な理由を伺うと、「アポイントの過程で情報を取得できるから」や「商品の質の改善について、ヒアリングができるから」などが挙がりました。

　最後に、新規事業を行う企業ほど「テレアポを行うべき」と、経営者の約6割がテレアポをおすすめする結果となりました。勧める理由として「正確な自社の状況（知名度、需要等）を知れる」や「初期投資がかからずにトライアルできるから」などの利点が挙がりました。

　今回の調査では、売上構築の他にマーケティングなどの側面においても、テレアポの有効性を実感する経営者が多い結果となりました。また、テレアポにより新規獲得に繋がらなくとも、双方的にやりとりを行える特性から、話をする時間はニーズの調査やリストの精査に役立つと考えられていることが分かりました。こうした観点などからも、新規事業を行う企業にこそテレアポを勧める経営者は多く、テレアポは最小コストで始められる即戦力のあるツールとして認められているようです。コロナ禍で非接触が求められる中、テレアポを改めて取り入れる企業も増えており、同時にテレアポの効果をより高めるサービスを求める企業も増えているのではないでしょうか。


アウトバウンド専用コールシステム「List Navigator.」とは

　中小企業から上場企業まで規模感を問わず、幅広い導入実績を誇るクラウド型コールシステムです。従来の携帯やスマートフォンからの架電と違い、クリックのみの簡単操作で架電可能です。また、発信リスト管理、ステータス・見込み管理、自動分析機能、プレディクティブコールモード(多回線同時発信機能)など、アポイントの獲得効率を底上げするために必要な機能が搭載されています。

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『List Navigator.』製品詳細ページ
https://scene-live.com/service/listnavigator/


会社概要

会社名　　：株式会社SceneLive (シーンライブ)
設立　　　：2011年4月1日
代表取締役：磯村 亮典
所在地　　：〒541-0051 大阪府大阪市中央区備後町3-4-1 備後町山口玄ビル9F
事業内容　：各種コールシステムの企画、開発、販売
URL　　　：https://scene-live.com

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