【年収と結婚に関する意識調査】女性が男性の結婚相手に求める理想年収は500万以上、男性が女性に求める理想年収は300万以上

～ 現実は世帯年収に余裕を感じていない既婚者が約6割に ～

「ヤマワケ」（https://yamawake.jp/）の運営会社であるWeCapital株式会社（本社所在地：東京都港区、代表取締役：松田 悠介／橋口 遼）は、20代～40代の未婚男女510人、既婚男女541人の合計1,051人を対象に「年収と結婚」に関する意識調査を実施しました。



YouTuberのHIKAKINさんや元SKE48メンバーの松井怜奈さん、TBSアナウンサーの安住紳一郎さん、KinKi Kidsの堂本剛さん＆ももいろクローバーZの百田夏菜子さんなど、2024年は元旦から著名人や芸能人の結婚ラッシュが続きました。

しかし、物価高や給料が上がらないといったニュースをよく耳にする最近では、結婚はしたいけれど収入が少ないといった「金銭的な理由」のため、なかなか結婚に踏み切れないという方も一定数いると思います。

結婚するためにはどのくらいの年収（世帯年収）があれば理想的なのでしょうか。一方、既婚者にとって結婚後に余裕のある生活を送るためにはどのくらいの収入、どのような家計管理が必要なのでしょうか。

本調査では、20代～40代の未婚男女510人（未婚男性255人と未婚女性255人）、既婚男女541人（男性268人と既婚女性273人）の合計1,051人を対象に「年収と結婚」に関する意識調査を実施しましたので、その調査結果の一部をお知らせいたします。

調査サマリー


・女性が男性に求める理想年収は500万以上、男性が女性に求める理想年収は300万以上に
・【現実】世帯年収面で生活に余裕を感じられていない既婚者は約6割に
・家計管理において資産運用が必要と考える人は8割以上
・まとめ：「結婚」に余裕を感じられる世帯年収は1000万以上。家計管理に資産運用が必要と感じる既婚者は8割以上に

調査結果の全容は「ヤマワケ」のオウンドメディア「ヤマワケJOURNAL（ジャーナル）」にてご覧いただけます。

記事URL：https://journal.yamawake.jp/money-business/research-report-02-2024/

結婚相手の理想年収：女性が男性に求める年収500万以上、男性が女性に求める年収300万以上に


はじめに、結婚相手に求める年収を男女別に調査したところ、下記のような結果になりました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/129906/18/resize/d129906-18-afeddec445a311661845-0.png ]

未婚の女性が男性に対して求める年収は「500～600万円未満（23.9％）」がトップになり「400～500万円未満（23.1％）」「600～700万円未満（16.1％）」と続きました。

一方で、未婚の男性が女性に対して求める年収は「300～400万円未満（26.3％）」がトップになり「400～500万円未満（24.3％）」「200～300万円未満（16.9％）」と続きました。

男女別で比較すると、女性のほうが結婚相手により多い年収を求める傾向がありました。

＜未婚の回答者の年収について＞
上記の回答者（未婚者の男女510名）に「現在のあなたの年収を教えてください」と年収レンジについて質問したところ、下記のような回答結果となりました。

『200万未満（8.8%）』
『200～300万円未満（22.5％）』
『300～400万円未満（22.7％）』
『400～500万円未満（21.1％）』
『500～600万円未満（10.4％）』
『600～700万円未満（6.1％）』

【現実】世帯年収面で生活に余裕を感じられていない既婚者は約6割に


次に、既婚者の男女541人に対して現在の世帯年収に関する質問をうかがいました。
[画像2: https://prtimes.jp/i/129906/18/resize/d129906-18-879a101c5b261c256974-5.png ]

「現在の世帯年収は、生活に余裕を感じられる金額ですか？」と質問したところ、約6割の方が『いいえ（58.6％）』と回答し、生活に余裕を感じられていない既婚者の方が多いことがわかりました。

では、具体的にどのくらいの年収があれば余裕を感じられるようになるのでしょうか。

「結婚生活で余裕を感じるのに必要な世帯年収はいくらですか？」と質問したところ、『1,000～1,500万円未満（22.6％）』がトップになり、『900～1,000万円未満（14.8％）』『800～900万円未満（14.2％）』が続く結果となりました。

しかし、余裕を感じるために必要な世帯年収は家族構成によって異なるでしょう。
子どもや親など同居する家族の人数が変われば生活に求められる年収も変わります。

家族構成と余裕を感じることのできる世帯年収との関係を調査するため、同居している家族の人数と結婚生活で余裕を感じるのに必要な世帯年収のクロス集計を行いました。

「(子どもや親などの親族を含め)同居している家族全員の人数を教えてください」と質問したところ、『2人（結婚相手と二人暮らし）（28.3％）』『3人（28.5％）』『4人（31.4％）』『5人（7.7％）』『6人以上（4.1％）』という回答結果になりました。

いずれも「1,000～1,500万円未満」と回答した方の割合が最も多い結果となりました。

＜既婚の回答者の年収について＞
上記の回答者（既婚者の男女541名）に「現在のあなたの年収を教えてください」と年収レンジについて質問したところ、下記のような回答結果となりました。

『200万円未満（5.5％）』
『300～400万円未満（16.8％）』
『400～500万円未満（17.6％）』
『500～600万円未満（15.0％）』
『600～700万円未満（6.1％）』

家計管理において資産運用が必要と考える人は8割以上


続いて、家庭における資産運用の必要性についてうかがいました。
[画像3: https://prtimes.jp/i/129906/18/resize/d129906-18-79de6eb7b1286d2a6509-3.png ]

既婚者の方に「家計管理には資産運用が必要だと思いますか？」と質問したところ、約8割の方が『はい（83.2％）』と回答しました。

さらに、前述の質問で『家計管理には投資運用が必要』と回答した方に、「どの投資をしていますか？（複数回答可）」と質問したところ、『新NISA（50.0％）』と回答した方が最も多く、『株式（41.6％）』『投資信託（35.3％）』と続きました。

NISAは2024年1月1日から抜本的拡充・恒久化されたこともあり、認知度も高まっています。また、「株式」については2月15日には日経平均株価が一時3万8,000円を上回り、1990年1月以来およそ34年ぶりの最高値水準となる状況がとなり、投資を始める好条件が揃っているのかもしれません。

ちなみに、既婚者の方に「お財布は夫婦で「分ける・分けない」どちら派ですか？」と質問したところ、半数以上の方が『分ける（54.3％）』と回答しました。

分ける派がわずかに多い結果となりました。分ける・分けないどちら派でも、夫婦2人がしっかりと協力して家計管理できているかが大切なポイントでしょう。

まとめ：「結婚」に余裕を感じられる世帯年収は1000万以上。家計管理に資産運用が必要と感じる既婚者は8割以上に


今回の調査では、20代～40代の既婚／未婚（結婚願望のある方）男女を対象に「年収と結婚」に関する意識調査を実施しました。

未婚女性が男性に求める理想年収は『500万以上』、未婚男性が女性に求める理想年収は『300万以上』になり、男女別で比較すると、女性のほうが結婚相手により多い年収を求める傾向がわかりました。

一方、既婚者の約6割が現在の世帯年収だけでは生活に余裕を感じられていないことも分かりました。具体的に、どの程度の年収があれば生活に余裕ができるのか聞いたところ、「1,000～1,500万円未満」の割合が最多となりました。

世帯収入を増やす手段の一つとして、資産運用の必要性についてたずねたところ、8割以上が「家計管理には資産運用が必要だと思う」と考えていることが分かりました。

2024年は新NISAや株式投資を始めるに好ましい状況ということもあってか、実際に資産運用を行っている方が少なくないと言えるでしょう。

その他、「ヤマワケ」のオウンドメディア「ヤマワケJOURNAL（ジャーナル）」では、以下の項目についても詳細にまとめております。

・結婚相手に求める理想の年収はどのくらい？（男女合同版）
・未婚者が年収を上げるためにしていることは「投資」がトップ：約2人に1人が投資を行っている結果に

調査結果の全容を以下のリンクより是非ご覧ください。

記事URL：https://journal.yamawake.jp/money-business/research-report-02-2024/

調査概要


【調査概要】「年収と結婚」に関する調査
【調査期間】2024年02月09日（金）～2024年02月13日（火）
【調査方法】リンクアンドパートナーズが提供する調査PR「PRIZMA」によるインターネット調査
【調査人数】1,051人（未婚男性255人、未婚女性255人、既婚男性268人、既婚女性273人）
【調査対象】調査回答時に 20代～40代 既婚／未婚（結婚願望のある方）男女 であると回答したモニター
【調査元】WeCapital株式会社
【モニター提供元】ゼネラルリサーチ

WeCapital株式会社について


WeCapital株式会社は「挑戦する人と応援する人がもっと出会える未来を。」をミッションに掲げ、「ヤマワケ」を提供する企業です*。資金を集めたい事業者と応援したい投資家を繋げることで、挑戦と共感をマッチングし新たな価値の創造を目指してまいります。

企業名：WeCapital株式会社
代表者：代表取締役 松田 悠介、橋口 遼
本社：東京都港区西新橋1-17-16 ARISTO虎ノ門3階
設立：2013年4月10日
URL：https://www.we-capital.co.jp/
問合せ：[e-mail]

金融商品取引業／関東財務局長(金商) 第2768号(第二種金融商品取引業)
宅地建物取引業／東京都知事 (1) 第103303号
加入協会／一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会(賛助会員)、一般社団法人Fintech協会、一般社団法人不動産テック協会

※当社が運営する「ヤマワケ」及びヤマワケエステート株式会社が運営する「ヤマワケエステート」が取り扱う商品は、元本が保証されているものではなく、投資対象となる匿名組合財産の価値の低下等により、お客様が出資した元本の損失が生じる可能性があります。各商品に係る手数料並びにリスク等の内容や性質は投資対象の商品毎に異なりますので、投資の判断はご自身で行うようお願いいたします。

「ヤマワケ」とは


「ヤマワケ」は、クラウドファンディングを通じて、出資したプロジェクトの業績が上がった場合に「リターンを配当する」という形で投資家へ還元する仕組み、そして、挑戦したい企業や個人の思いを伝えることができ、共感したファン（投資家）が応援できる仕組みを持った新しいプラットフォームを目指しています。

『ヤマワケ』：https://yamawake.jp/

不動産クラウドファンディング「ヤマワケエステート」とは


[画像4: https://prtimes.jp/i/129906/18/resize/d129906-18-8c25cec976d42a2e4e14-4.jpg ]

「ヤマワケエステート」は、宅地建物取引業者であるヤマワケエステート株式会社が運営する不動産クラウドファンディングプラットフォームです。

不動産特定共同事業法（第1号・第2号）に則り、ヤマワケエステート株式会社がビルなどの不動産物件を購入後、運用（賃借や売却等）によって得られた利益の一部を、投資家に配当として還元いたします。そのため、通常は高額な出資が必要となる不動産投資とは違い、投資家は最小1万円（*1）から投資をすることができます。
また、投資家は賃料などの収益からのインカムゲイン（配当金）と不動産物件が売却された際のキャピタルゲイン（譲渡益）を期待することができます。（*2）

不動産クラウドファンディング『ヤマワケエステート』：https://yamawake-estate.jp/

（*1）1万円ではない案件もございます。
（*2）「ヤマワケエステート」が取り扱う商品は、元本が保証されているものではなく、投資対象となる匿名組合財産の価値の低下等により、お客様が出資した元本の損失が生じる可能性があります。各商品に係る手数料並びにリスク等の内容や性質は投資対象の商品毎に異なりますので、投資の判断はご自身で行うようお願いいたします。

ヤマワケエステート株式会社について


「ヤマワケエステート」は、「ヤマワケ」グループの第一弾としてリリースされた不動産クラウドファンディングプラットフォームです。ヤマワケエステート株式会社が、不動産特定共同事業による不動産案件を中心に取り扱います。

企業名：ヤマワケエステート株式会社
代表者：代表取締役 上川 健治
本社：大阪府大阪市中央区北浜2−3-14 小谷ビル 3階
設立：2018年5月2日
URL：https://yamawake-estate.jp/

不動産特定共同事業／大阪府知事第19号
不動産特定共同事業の種別　第1号事業・第2号事業（電子取引業を行う）
宅地建物取引業／大阪府知事 (1) 第62854号
加入協会／公益社団法人全国宅地建物取引業保証協会、一般社団法人不動産クラウドファンディング協会

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本プレスリリースの内容を引用される際は、以下のご対応をお願いいたします。
・引用元が「WeCapital株式会社」である旨の記載をお願いします。
・ウェブサイトで使用する場合は、出典元として、下記の表記とリンクを設置してください。（表記内にリンク付け可能）
出典：WeCapital株式会社「年収と結婚」に関する調査
https://journal.yamawake.jp/money-business/research-report-02-2024/

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