スパイスボックス、国内IoT広告市場調査を実施

PR TIMES / 2014年12月17日 14時25分

~国内IoT広告市場は、2020年には1,290億円と予測~

株式会社スパイスボックス(本社:東京都港区、代表取締役社長:田村栄治)は、株式会社シード・プランニング(本社:東京都文京区、代表取締役社長:梅田佳夫)のデジタル領域の市場・サービス調査機関であるデジタルインファクトと共同で、国内のIoT広告市場動向調査を行いました。



IoT(Internet of Things)は、「モノのインターネット」とよばれ、世の中にある様々なモノがインターネットに接続されてつながっていく世界のことを意味します。生活者をとりまく様々な“モノ=デバイス”がインターネットに接続することで、Always on(=生活者が常にオンラインに接続している)な環境が生まれ、また、大量のデータの収集・利活用の可能性が広がります。IoTは様々な産業領域を対象としていますが、本調査では、とくに生活者に直接的に関連するIoTに着目し、その進展が広告・マーケティング市場にどのような影響を及ぼすかについて、調査研究を行いました。

IoT化の進展は、広告・マーケティング市場において、PC、タブレット、スマートフォンに続くユーザーとの新しいタッチポイントをもたらす可能性や、大量のデータを活用したユーザー個々に対応したOne to Oneコミュニケーションの進化などについて、注目されています。

本調査では、PC、タブレット、スマートフォンを除いた、オンライン接続デバイスに配信される広告を“IoT広告”とし、その市場規模を概算で推計・予測しました。また、IoT化により進むオンラインで接続可能となる“IoT生活者デバイス数”及び、“生活者関連データ”の一次流通量についても、概算で予測しました。


調査トピックス
1.2020年、IoT広告市場は約5倍の1,290億円規模に。
2.ネット接続が可能となる生活者デバイス数は、2020年には1人あたり平均6.8台に。
3.IoT進展による“生活者関連データ(※)”は2020年には、2013年の約42倍、1億6,514万TBに。

(※)“生活者関連データ:総務省「平成26年度 情報通信白書」資料内で公表されているデータ流通量推計のうち、本調査で定義する生活者関連データが含まれているカテゴリデータを取り出したものを抽出し生活者関連データとして定義・再集計をし、その今後の見通しを概算で予測した。なお、データ流通量とは、企業が一次的に収集したデータ(データの一次流通量)に限定しており、これを再加工して流通させたデータは、対象に含まれない。

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