ログリー、オウンドメディアのユーザー定着を支援するコンサルティングパッケージを提供
PR TIMES / 2017年9月20日 15時0分
ログリー株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:吉永浩和、以下ログリー)は、オウンドメディア向けコンサルティングパッケージ「logly lift for Owned Media」を開発し、9月より提供を開始しました。
本パッケージでは、ログリーが提供するコンテンツレコメンデーション&ネイティブ広告プラットフォーム「logly lift」とメディアサイトのユーザー定着度合いを分析し、育成・増加を支援するツール「Loyalfarm」を通して、オウンドメディアにおけるユーザーの育成と定着を支援いたします。
近年、世の中の情報量が急激に増加したことで※1、ほとんどのコンテンツは消費されずに埋もれ、たとえ消費されたとしてもコンテンツの消費期限自体は短くなっています。その中でオウンドメディア運営においては、ユーザーが求めるコンテンツを制作し、コンテンツを届けたいユーザーに正しく届けることがますます重要になってきています。また、テクノロジーの進歩によってさまざまなツールが登場し、これらに対応するためにオウンドメディア運営の管理指標が複雑化しています。
ログリーは過去8年以上に渡り、自社開発のレコメンドエンジンをメディア向けに提供し、サイト内回遊の増加およびファンユーザーの定着支援を通して、メディアの安定的な成長に貢献してきました。また、デジタルマーケティング領域において、顧客企業のマーケティングにおける課題解決を進めてきました。
今回、その中で培ったメディア運営におけるKPI管理やユーザーの誘導など、マーケティングソリューションをオウンドメディア運営者向けにワンストップで提供いたします。そこでは「再訪」を軸に、オウンドメディアに何度も訪れるファンユーザーの育成、効率的なコンテンツの流通が可能となるため、オウンドメディア運営者はコンテンツ制作に重点を置くことができるようになります。
[画像: https://prtimes.jp/i/6043/24/resize/d6043-24-136514-0.jpg ]
図1:Loyalfarmの概要
ログリーは、ユーザーがメディアに定着する要因を可視化し、定着を支援するツール「Loyalfarm」で、ユーザーを訪問頻度や流入元ごとに分類し、どのようなコンテンツに興味があるかを分析してきました。また、回遊性やエンゲージメントなど複数の観点から特徴を抽出するため、オウンドメディア運営者はユーザーが再訪問するきっかけとなった記事、コンテンツの分量、トピック、著者傾向などを把握できるようになります。
また、国内有数のメディア群にレコメンドエンジンを提供しており、そこに含まれるネイティブ広告ネットワークの規模は月間120億インプレッション超となっています。この広告ネットワークを活用することで、サイトに定着する可能性の高いユーザーを分析・抽出し、集客することが可能となります。ファンユーザー層の分析と可視化だけでなく、広告ネットワークとの組み合わせによって、ファンユーザー層を増大できることが本パッケージの最大の特徴となります。
さらに本パッケージには、ユーザーが求めるコンテンツに関するインサイト(ユーザーの行動履歴とログリーが保有する文脈を理解する技術のかけ合わせ)などについて、専任のアナリストによる月次報告が含まれます。
オウンドメディアのユーザー育成と定着を支援する機会が増えていく中でパッケージ化を行い、本リリースを発表させていただきました。既に取り組みを実施している企業としては、全日本空輸株式会社様の「ANA Travel & Life (https://www.ana.co.jp/travelandlife)」や國學院大學様の「國學院大學メディア(https://www.kokugakuin.ac.jp/media)」など8社ほどの導入実績がございます。
ログリーは今後も、デジタルマーケティング領域において顧客企業のマーケティングにおける課題解決のため、さまざまな切り口で製品を研究・開発し、提供してまいります。
※1総務省情報通信制作研究所「情報流通インデックス研究会」
【ログリーについて】
ログリーはネイティブ広告プラットフォーム「logly lift(ログリーリフト)」並びにメディアサイトのユーザー定着度合いを分析し、育成・増加を支援するツール「Loyalfarm(ロイヤルファーム)」を提供しています。
【会社概要】
会社名:ログリー株式会社
設立日:2006年5月30日
所在地:東京都渋谷区道玄坂一丁目16番3号 渋谷センタープレイス 2F
代表者:代表取締役 吉永 浩和
資本金:1億円(2017年 9月時点)
URL:http://corp.logly.co.jp/
事業内容:アドテクノロジーおよびメディアテクノロジー事業
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