アルテラ、米Forbes 誌の「世界で最も革新的な企業 Top 100」に2年連続で選定

プログラマブル・ロジック・ソリューションの世界的リーディング・カンパニーであるアルテラ・コーポレーション（本社： 米国カリフォルニア州サンノゼ、社長、CEO兼会長： ジョン・デイナ、日本法人： 東京都新宿区、代表取締役社長： 日隈 寛和、NASDAQ： ALTR　以下、アルテラ）は、米国時間10月9日（日本時間：10月10日）、同社が米 Forbes 誌により「世界で最も革新的な企業 （World’s Most Innovative Companies）」 の１社に選定されたことを発表しました。本リストへの選定は、昨年に引き続き2年連続となります。

アルテラの社長、CEO（最高経営責任者）兼会長のジョン・デイナ（John Daane）は、「イノベーションを推進する企業として、当社の本質的な価値観が世界的に認められたことを大変嬉しく思っております。当社は、従業員の間でイノベーションを育んでまいりました。しかし、同じく重要なのは、当社のビジネス・モデルによって、お客様企業のエンジニアリング・チームの間でもイノベーションが起こり、各社製品の成功を後押ししたということです。当社のイノベーション文化は、お客様システム開発に、大いなる優位性をもたらしています」と述べています。

アルテラのイノベーションは、半導体からシステム技術まで幅広い分野にわたるものです。プロセス技術への適応、回路デザイン、および SoC アーキテクチャにおけるアルテラの先駆的な取り組みは、最近発表された「20nm 製品でのイノベーション」、「世界最速のバックプレーン対応トランシーバの導入」、および「業界初となる 28nm FPGA 製品の全ファミリの量産出荷」で表わされています。

アルテラのシステム・デザイン・メソドロジにおけるイノベーションは、FPGA を高性能システム向けアクセラレータとして活用する OpenCL の取り組みにつながっています。アプリケーション技術における最近のイノベーションには、高精細度（HD）超のビデオ処理を実現する開発キット、Texas Instruments 社と共同で開発したデジタル処理により強化されたRF開発キットなどがあります。

今回の選定は、「2012 Information Week 500」、「米国で最も革新的なビジネス・テクノロジ・ユーザーの年次リスト」など、アルテラのイノベーションを称える受賞歴に加わるものでます。この他にも、アルテラは米 Forbes 誌の「2010年世界で最も革新的な企業 （World’s Most Innovative Companies）」 、半導体関連企業の業界団体 Global Semiconductor Alliance （GSA）の「2010 Best Financially Managed Semiconductor Company Award」、EE Times 誌の 「2010 ACE Company of the Year Award」に加え、個別製品で数々の「EDN Innovation Award」、および「EE Times ACE Award」を受賞しています。これらの受賞歴は、アルテラの文化とビジネス戦略にとって、イノベーションが重要な要素であることを示しています。

Forbes 誌の本ランキングは、証券取引所が企業に与えるプレミアム指標である「イノベーション・プレミアム （Innovation Premium）」に基づいています。このアルゴリズムは、投資家にとって企業の新製品発表と新しい市場への参入を占う目安となっており、ハル B.グレガーセン（Hal B.Gregersen） 氏、ジェフ・ダイアー（Jeff Dyer）氏、およびクレイトンM.クリステンセン（Clayton M. Christensen）氏によって開発されました。アルゴリズムの詳細は、開発者の書籍である『The Innovator’s DNA （2011年、Harvard Business Press）』に記載されています。


アルテラ・コーポレーションについて
アルテラ・コーポレーションは、プログラマブル・ロジック・ソリューションの世界的リーディング・カンパニーです。1983 年にシリコンバレーで創業した世界で最初のファブレス企業であり、1988 年に NASDAQ に上場しました。FPGA/CPLD、ASIC など、カスタム・ロジックの分野におけるテクノロジー・リーダーとして高成長を続け、顧客企業のイノベーションに貢献しています。世界各国に拠点を持ち、日本法人である日本アルテラ株式会社は 1990 年に設立されました。顧客志向のソリューションが高く評価され、日本における PLD 市場でトップシェアを維持しています。

アルテラに関する詳細情報は、同社ウェブ・サイト（www.altera.co.jp）をご覧ください。Facebook、RSS、Twitter でも情報提供を行っています。

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