オフショア開発白書(2024年版)を公開

【独自レポート】2023年に引き続き円安の逆風も大企業を中心にオフショアの検討は進む…オフショア開発企業・発注企業からアンケート調査した『オフショア開発白書（2024年版）』



株式会社テクノデジタルは「オフショア開発白書」(2024年版）を公開いたしましたのでお知らせいたします。

弊社では毎年、「オフショア開発.com」に寄せられるオフショア開発（ITアウトソース）に関する相談をもとに「オフショア開発白書」を作成しています。前年度の傾向を分析するとともに、今後の予測をたて、総括したものとなっております。
また、併せて、過去14年間に相談のあった企業（発注者）、そして海外現地のオフショア開発企業（開発委託先）を対象に実施したアンケート結果をもとに、オフショア開発の最新事情をまとめました。今後の海外へのアウトソーシングの検討や、開発委託先選定、開発コスト削減などに、こちらの資料をご活用ください。

『オフショア開発白書（2024年版）』
＜詳細・無料ダウンロード＞
https://www.offshore-kaihatsu.com/offshore_hakusho_2024/


[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/9818/51/9818-51-60ce60f41dcb4ba925e36b5b432b7544-1911x2700.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]



・調査概要
調査方法　：　インターネットリサーチ
対象国　　：　バングラデシュ/カンボジア/中国/インド/ラオス/ミャンマー/フィリピン/ウクライナ/　　　　
　　　　　　　ベトナム
調査対象　：　オフショア開発会社・ITベンダー・SIer・発注企業（1200社）※155
調査機関　：　オフショア開発.com（株式会社テクノデジタル）

・目次
【第１部】2024年の「オフショア開発」動向
１.オフショア開発を依頼する企業の規模・業種・属性
２.オフショア開発委託先国別ランキング
３.オフショア開発案件別ランキング
４.オフショア開発の契約形態割合
５.オフショア開発に関する予算

【第２部】オフショア開発を依頼した企業の実態調査（アンケート調査）
１.オフショア開発を検討した理由・目的
２. 海外への依頼案件の平均予算規模・依頼単価
３. 国内と比較した場合のオフショア開発におけるコストダウン比率
４. 「オフショア開発」成功のカギ（課題／重要視するポイント／選定）

【第３部】オフショア開発企業の実態調査（アンケート調査）
１.オフショア開発企業の属性（規模／国）
２.オフショア開発先の人月単価（職種別）
３. オフショア開発企業の「強み」と「弱み」
４. 受託案件の傾向（契約形態／業種／案件内容
５. これからの日本企業の開発体制は？「日本語人材」と「英語人材」
６. オフショア開発企業の技術領域における傾向

・オフショア開発白書（2024年版）
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/9818/51/9818-51-29a5a17e9c48e563d60c5e76dc764f35-1000x280.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


＜詳細・無料ダウンロード＞
https://www.offshore-kaihatsu.com/offshore_hakusho_2024/

・オフショア開発.comについて（https://www.offshore-kaihatsu.com/）
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/9818/51/9818-51-6ee2aa35cc5e190f94e55401b3fb1be0-446x118.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]





オフショア開発ドットコムは、オフショア開発に特化した発注先選定支援サービス運営や
ノウハウコンテンツや事例記事などお役立ち情報を配信しています！
発注先選定支援サービスは相談実績6,000件以上、10年以上の運営実績があり、100社以上のオフショア開発企業から、最適なオフショア開発会社を無料でお探しします。案件対応可能な企業のみを複数社ご紹介しますので、発注先選定の時間とコストを削減することが出来ます。

・株式会社テクノデジタルについて（https://www.tcdigital.jp/）
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/9818/51/9818-51-a9bf1afd5874401e012c364a3d1fd7d9-721x118.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]





【会社概要】
名称 ： 株式会社テクノデジタル
設立 ： 2006年10月
代表者： 播田 誠
所在地： 東京都港区南青山7-1-5 コラム南青山5F
従業員： 200名 （グループ全体: 260名）
資本金： 40,000,000円

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ