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ネットのライブストリーミング観戦は8.4%、 ロンドン五輪情報のソーシャルメディア利用は14.8% 「ロンドン五輪のネット利用に関するアンケート」結果発表

PR TIMES / 2012年12月14日 10時49分



インプレスグループで法人向け情報コミュニケーション技術関連メディア事業を手がける株式会社インプレスR&D(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:井芹昌信)は、 NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社が提供するgooリサーチのモニター調査を利用して、「ロンドン五輪のネット利用に関するアンケート」を実施し、本日結果を発表しました。

今年2012年は、ソーシャルメディアの利用が浸透したことから、ロンドン五輪をテレビだけでなくソーシャルメディアでも楽しむ「ソーシャリンピック」という言葉が登場しました。アンケートの結果からは、その一端を見ることができます。

調査期間は9月26日から9月30日。パソコン上のインターネット調査で、有効回答数は1087件です。


<調査結果の概要>

■ロンドン五輪をインターネットのライブストリーミングで観戦したのは8.4%、目的は「テレビでは放映されない競技をライブで見るため」。

ロンドン五輪の競技中継を観戦したメディアは「テレビ(地上波)」が83.5%、「テレビ(BS/CS)」が25.6%と圧倒的ですが、「NHKのライブストリーミング(インターネット)」と回答した人も8.4%といます。インターネットのライブストリーミングを利用した目的の1位は「テレビでは放映されない競技をライブで見るため」で69.2%。続いて「複数の競技を併行して見るため」が22.0%、「テレビでは録画だけで生放送されない競技をライブで見るため」が15.4%と、テレビでは放映されていない競技を見るメディアとしてライブストリーミングが一定の役割を果たしたことがうかがえます。

Q.ロンドン五輪の競技中継をどんなメディアで観戦しましたか? (複数回答 N=1,087)


Q.どんな目的でインターネットライブストリーミングを見られましたか。(複数回答 N=91)


■ロンドン五輪情報のソーシャルメディア利用はTwitterがトップ。影響は「試合結果をいち早く知った」「感動や興奮と他者と分かち合って盛り上がった」など。

ロンドン五輪の情報を見たり書いたりするのにソーシャルメディアを利用した人の割合は、全体の14.8%(ロンドン五輪情報を入手するのにインターネットを利用した人を母数とすると28.9%)と、一部にとどまっています。利用したソーシャルメディアサービスのランキングでは、Twitterが圧倒的で、2位がFacebookでした。

ソーシャルメディアを利用して、具体的にどんな影響を受けましたか?という質問には、「試合結果をいち早く知った」が44.7%、「感動や興奮と他者と分かち合って盛り上がった」が43.5%。「見ていなかった競技の情報を知ってテレビをつけたりインターネットで見たりした」(27.3%)や「知らない競技や選手に興味を持った」(25.5%)と回答した人も多く、利用者にとってはロンドン五輪の情報源としてソーシャルメディアが有効に活用されていたことがわかります。

Q.ロンドン五輪の情報を見たり書き込んだりするために、ソーシャルメディアを利用しましたか。具体的に利用をしたサービスをお答えください。(複数回答 N=556)


Q. ソーシャルメディアを利用して、具体的にどんな影響を受けましたか。(複数回答 N=161)


このアンケート結果の詳細は、インプレスR&Dが発行する書籍『ロンドン五輪でソーシャルメディアはどう使われたのか(副題:データで読むソーシャリンピック元年)』(野々下 裕子著)に掲載しています。

アマゾンの商品ページ 電子書籍版(Kindle)
http://www.amazon.co.jp/gp/product/B00AK76S3G/
印刷書籍版は近日公開予定


【株式会社インプレスR&D】 http://www.impressRD.jp/
インプレスR&Dは、Webビジネス関係者、ワイヤレスブロードバンド技術者、放送・通信融合およびデジタル家電関係者、ICTを活用するビジネスマンなど、インターネットテクノロジーを核としたあらゆる分野の革新をいち早くキャッチし、これからの産業・社会の発展を作り出す人々に向けて、クロスメディア事業を展開しています。

【インプレスグループ】  http://impress.jp/
株式会社インプレスホールディングス(本社:東京都千代田区、代表取締役:関本彰大、証券コード:東証1部9479)を持株会社とするメディアグループ。「IT」「音楽」「デザイン」「医療」「山岳・自然」「モバイルサービス」を主要テーマに専門性の高いコンテンツ+サービスを提供するメディア事業を展開しています。2012年4月1日に創設20周年を迎えました。

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