「iFreeETF FANG+」上場のお知らせ
PR TIMES / 2025年1月10日 16時45分
圧倒的シェアを持つ米国ビッグテックに投資するETFが登場
大和アセットマネジメント株式会社(代表取締役社長:小松幹太、以下「当社」)は、「iFreeETF FANG+(証券コード:316A)」(以下、当ETF)を新たに設定し、本日東京証券取引所に上場いたしました。
当ETFの上場セレモニーでは多数の報道関係者をお招きし、当社代表取締役社長小松によるご挨拶、及び当ETFの連動対象指数である「NYSE FANG+指数」の開発会社であるICE社クリス・エドモンズ社長のビデオメッセージを放映しました。以下に小松、並びにクリス・エドモンズ氏の要約したコメントです。
■大和アセットマネジメント株式会社 代表取締役社長 小松幹太
当ETFは、米国を代表するビッグテック企業10社に均等投資を行うETFです。FANG+企業はSNSやクラウドサービス、プラットフォームビジネス等での世界的覇者であり、高いシェアを有することから将来的な成長が期待されます。運用対象の「NYSE FANG+指数」は、過去約10年間でおおよそ20倍※に成長し、S&P500指数を大きく上回る実績を誇ります。また、この「iFreeNEXT FANG+インデクス」は昨年1年間のリターンが+70%超となり、つみたてNISA投資枠対象公募投資信託の中で1位のパフォーマンス実績をあげています。投資家の皆さまのポートフォリオにこれら企業の成長の果実を取り込んでいただく使い勝手の良い投資ツールとして提供することで、将来への効率的な資産形成に資することが出来ると考えています。当ETFは7年前に設定し大きく成長した公募投資信託の「iFreeNEXT FANG+インデックス」と同様、投資家の皆さまのニーズに応えられる投資ツールになると大いに期待しています。
※2014年9月30日から2024年12月30日、円ベース
■「NYSE FANG+」指数を算出するICE Fixed Income & Data Services 社長
Chris Edmonds(クリス・エドモンズ)氏
ICE Fixed Income & Data Servicesは、ニューヨーク証券取引所を始め株式、オプション等の各取引所を運営していることに加え7,000を超える株式、債券、通貨等のグローバルなインデックスを提供しています。その中で米国の主要テクノロジー企業に焦点を当てた「NYSE FANG+指数」を立ち上げ、投資家にこれら成長企業へのエクスポージャーを提供しており、同指数は現在、米国のテクノロジー・パフォーマンスのベンチマークとして市場参加者に広く利用されています。大和アセットマネジメントとの今後のコラボレーションに期待しています。
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上場セレモニーの様子
当社は今後も投資家の皆さまの資産形成に資する様々な商品を提供してまいりますので、「iFreeETF」をご愛顧賜りますようお願い申し上げます。
iFreeETF FANG+
追加型投信/海外/株式/ETF/インデックス型
お申込みの際は、必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。
ファンドの目的・特色
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投資リスク
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追加的記載事項
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手続・手数料等
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◆受託会社:みずほ信託銀行
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その他
詳しくは、「有価証券届出書」をご覧ください。
また、「投資信託説明書(交付目論見書)」公表後は当該交付目論見書も併せてご覧ください。
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当資料のお取扱いにおけるご注意
- 当資料は、ETFに関する情報提供を目的としたもので、勧誘を目的としたものではありません。
- ETFのお申込みにあたっては「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
- ETFを金融商品取引所で売買される場合には、委託会社作成の投資信託説明書(交付目論見書)は交付されません。売買をお申込みになる証券会社に、当該取引の内容についてご確認ください。
- 株式または金銭の拠出により当ファンドの取得(応募、追加設定)をご希望の場合には投資信託説明書(交付目論見書)を販売会社(指定参加者)よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認ください。
- 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
- 投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
- 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
- 当資料は信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を示すものではありません。記載内容は資料作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。
- 当資料中で個別企業名が記載されている場合、あくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を目的とするものではありません。
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