導入企業のすべてが「健康経営優良法人2024」に認定されました！アドバンテッジリスクマネジメントの「健康経営支援サービス」

～昨年度『ホワイト500』を取得したリピート導入企業全社が2年連続で認定取得～



株式会社アドバンテッジリスクマネジメントは、当社が提供する「アドバンテッジ健康経営支援サービス」の導入企業(＊)すべてが「健康経営優良法人2024」の認定を受けたことをお知らせします。このたび認定を受けた企業のうち、約3.5割が上位500社の『ホワイト500』に認定されたほか、2社が「健康経営銘柄2024」に選定されました。
なお、『ホワイト500』取得企業においては、昨年度からのサービス導入継続率が100％であり、2年連続となる『ホワイト500』の取得が実現しています。
＊健康経営優良法人の認定申請をした企業にて算出しています。

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「アドバンテッジ健康経営支援サービス」は、健康経営度調査の作成支援や、企業の取り組みにおける推進体系・プロセス評価、健康課題対策の戦略支援を行うコンサルティングサービスです。「健康経営エキスパートアドバイザー」保有者のコンサルタントが専門的知見のもと、支援を行っています。
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■「アドバンテッジ健康経営支援サービス」導入企業からのコメント(一例)
- 調査票だけではなく、戦略シートやWebサイトに至るまで作成の支援をしてもらえた
- 健康経営度調査の速報では目標を超える偏差値だった
- 次年度に向けてしっかりと分析をすべく、対策の検討に向けて引き続き協力をしてほしい

こうしたコメントから、専門的かつ客観的な観点とともに、伴走するパートナーへのニーズが高いものと考えています。

また当社は、「アドバンテッジ健康経営支援サービス」にとどまらず、心身の健康を基軸とした企業の健康経営に資する各種サービス (＊) を提供しています。このたび「健康経営銘柄2024」に選定された企業53社のうち、約3割が当社サービスを導入いただいている結果となりました。また、「健康経営優良法人2024」の『ホワイト500』においても同様に約3割となっています。
＊「アドバンテッジ ウェルビーイング DXP」、「アドバンテッジ タフネス」、「アドバンテッジpdCa」、各種社員研修プログラム、EQ(感情マネジメント力)向上研修、「アドバンテッジ インサイト」、「産業医・保健師サービス」、「アドバンテッジ健診管理システム」、「GLTD（団体長期障害所得補償保険）」、「ADVANTAGE HARMONY」など。


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なお、当社も自社サービスや当社専門家からのアドバイスを取り入れた施策を推進し、「健康経営銘柄2024」　および「健康経営優良法人2024（大規模法人部門）」において『ホワイト500』の認定を受けています。健康経営　　銘柄は3年連続、『ホワイト500』においては7年連続の認定となりました。

当社は今後も引き続き、企業の健康経営の推進を多角的にサポートしてまいります。　

■健康経営の顕彰制度について
経済産業省が、健康経営に係る各種顕彰制度を通じて優良な健康経営に取り組む法人を「見える化」し、社会的な評価を受けることができる環境を整備するために創設。
2014年度から上場企業を対象に「健康経営銘柄」を選定。また、 2016年度からは「健康経営優良法人認定制度」を推進。大規模法人部門の上位層には「ホワイト500」、中小規模法人部門 の上位層には「ブライト500」の冠が付加される。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/24618/200/24618-200-c5de29282b770b4e29179ff6926f0ab2-1960x866.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]株式会社アドバンテッジリスクマネジメント
(本社：東京都目黒区、代表取締役社長：鳥越 慎二)
https://www.armg.jp/
1995年、休職者の所得を補償する保険「GLTD(団体長期障害所得補償保険)」専業代理店として創業。
2002年より、日本で初めてストレスチェックを取り入れた、予防のためのEAP(従業員支援プログラム)サービスの提供を開始し、周辺領域へと事業を拡大。
現在は、EAPや研修・ソリューション、健康経営支援を軸とする「メンタリティマネジメント事業」、病気・ケガ、出産・育児、介護による休業・復職支援や仕事との両立支援を軸とする「就業障がい者支援事業」、個人向け保険販売を軸とする「リスクファイナンシング事業」を展開。
従業員の「ウェルビーイング」、「ハピネス」向上を掲げ、今後は福利厚生アウトソーシングや労務管理支援、組織活性のためのツールなどへと事業拡大。各種サービスのDX化を推進し、「ウェルビーイング領域におけるNo.1プラットフォーマー」をめざす。

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