投資詐欺被害撲滅を目指し、実際の相談を元に啓発コンテンツを制作

～金融発のヒトコワ怪談を「事故物件済みます芸人」松原タニシ氏が熱演～



　マネックス証券株式会社（本社：東京都港区、取締役社長執行役員：清明祐子、以下「マネックス証券」）は、投資詐欺の撲滅を目指し、投資詐欺被害の相談を元にショート動画を作成・公開いたしました。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/5159/520/5159-520-fb7f626f7427f23bdf9c6bffbc8067fa-1563x871.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


■実施の背景
　2023年、日本国内で報告された投資詐欺被害の総額は278億円。これが、2024年は11月時点ですでに2.8倍の794億円（出所：警察庁「SNS型投資・ロマンス詐欺の認知・検挙状況等について」）となっています。被害の規模は加速度的に拡大。巧妙な手口でターゲットに近づき、多額の資産を騙し取られるケースが後を絶ちません。

　マネックス証券でも、実際に所属しているアナリスト陣の名前を騙られたり、架空の名前ではあるものの社名を利用されたりする事態が相次いでおり、連日のようにお客様から問い合わせをいただいています。

　こうした現状を受け、マネックス証券では投資の入口について正しく伝えるべく、投資詐欺の被害に遭わないための啓発活動を強化しています。その一環として、お笑い芸人の松原タニシ氏が脚本・出演を手掛けるヒトコワ怪談風啓発コンテンツを制作。Instgramでのショート動画配信と、マネックス証券に実際にあった問い合わせをもとに、事例を交えながら詐欺の手口を紹介するオウンドメディア記事を公開しました。

■Instgram動画
　「事故物件住みます芸人」である松原タニシ氏脚本・制作による怪談風ショート動画。3本で1つのストーリーとなっています。実際の問い合わせ内容を元に脚色・演出をしています。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/5159/520/5159-520-7e2d22e75df7ca318873b9e15f0fea73-1080x1920.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/5159/520/5159-520-ed10540ea2174b8dc87988d7536b85fc-1080x1920.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/5159/520/5159-520-3a555ad3e3d2c2a15286973c36359998-1080x1920.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


1本目：https://www.instagram.com/reel/DD_ZGzdyqDy/
2本目：https://www.instagram.com/reel/DEB98c9SF7x/
3本目：https://www.instagram.com/reel/DEEiutLS_S-/

■オウンドメディア「マネクリ」記事
　マネックス証券に実際に問い合わせのあった詐欺の手口を、個人が特定できないように一部改変を加えてご紹介しています。あわせて、詐欺に遭わないために必要なことも紹介しました。

　記事：https://media.monex.co.jp/articles/-/26051
　
　少しでも多くの方に「怪しい」と気付いていただくため、今後も投資詐欺被害に関する啓発を継続してまいります。投資詐欺被害に遭われる方がいなくなることを願っております。

　詳しくはマネックス証券のウェブサイト（https://info.monex.co.jp/news/2024/20241227_02.html）をご覧ください。

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【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者　関東財務局長（金商）第165号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
　　　　　一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、
　　　　　一般社団法人 日本投資顧問業協会

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