「オープンレジデンシア小竹向原ガーデン」販売開始のお知らせ

東京メトロ2路線利用可能。緑豊かで心地よい住宅地に誕生



株式会社オープンハウスグループ（本社 東京都千代田区、代表取締役社長 荒井正昭、以下「当社」）のグループ会社である株式会社オープンハウス・ディベロップメントは、2024年8月26日（月）より新築分譲マンション「オープンレジデンシア小竹向原ガーデン」の販売を開始しますので、お知らせいたします。
「オープンレジデンシア小竹向原ガーデン」
「オープンレジデンシア小竹向原ガーデン」は、東京メトロ副都心線、有楽町線の2路線が利用可能な「小竹向原」駅から徒歩9分の立地に誕生します。「池袋」駅、「渋谷」駅へのダイレクトアクセスが叶い、都心近くに住まう生活利便を享受できます。
周辺には城北中央公園をはじめ緑豊かな公園が数多く点在し、日常の中で心地よく四季を感じられるロケーション。またカフェやスイーツ店などが充実した居心地の良い街並みも、地域住民に寄り添う魅力の一つです。間取りは1LDK～3LDKのプランバリエーションをご用意いたしました。

公式サイトURL：https://ms.ohd.openhouse-group.com/bukken/kanto/kotake-g/

[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/24241/608/24241-608-0aa2da4833ca46dd01565622cad474d5-3200x1469.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/24241/608/24241-608-0ecc4bf883acddceae66ba2c51443960-3900x1652.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


※画像はイメージです

[表: https://prtimes.jp/data/corp/24241/table/608_1_a0b826d087d0b6554f6758218c5027e9.jpg ]


当社グループは引き続き、戸建・マンションの供給を通じて、住まいを持つ喜びを、より多くのお客様にご提供してまいります。

オープンハウス・ディベロップメント 新築マンションサイト：https://ms.ohd.openhouse-group.com/

株式会社オープンハウスグループについて
株式会社オープンハウス及び関係各社は、2022年1月より、株式会社オープンハウスグループを純粋持株会社とする持株会社体制に移行いたしました。グループの事業は、戸建関連事業、マンション事業、収益不動産事業、アメリカ不動産事業を中心に、住まいや暮らしに関連する各種サービスを展開し、地域につきましても、創業の首都圏に加え、名古屋圏、関西圏、福岡圏へと拡大、更に近年は、地域共創のための活動や、環境保全活動にも力をいれています。1997年の創業以来の主要事業である戸建事業では、土地の仕入から、建築、販売まで製販一体の体制を整え、便利な立地かつ手の届きやすい価格の住まいを提供しております。共働き世帯の増加により求められる職住近接した立地、多様化する働き方の中で新しいニーズに応える企画等、グループならではの連携をとった取組を進めてまいりました。これからも、当社グループは、より多くのお客様に選んでいただける住まいのご提供に努めてまいります。

株式会社オープンハウスグループ Web サイト URL：https://openhouse-group.co.jp/
株式会社オープンハウス Web サイト URL：https://oh.openhouse-group.com/

＜ 企業概要 ＞
　商号 株式会社オープンハウスグループ
　本社所在地 〒100-7020 東京都千代田区丸の内 2-7-2 JPタワー20階（総合受付）・21階
　創業 1997年 9月
　代表者 代表取締役社長　 荒井 正昭
　資本金 201億3,148万円
　従業員数（連結）5,828名（2024年3月末）　
　
　商号　株式会社オープンハウス・ディベロップメント
　本社所在地　〒100-7020 東京都千代田区丸の内 2-7-2 JPタワー20階（総合受付）・21階
　創業　2000年 9月
　代表者　代表取締役　福岡良介
　資本金　1億100万円
　事業内容 (グループ)　
　１.不動産売買の代理・仲介事業　２.新築戸建分譲事業　３.マンション・ディベロップメント事業
　４.不動産投資事業　５.不動産金融事業　６.前各号に付帯関連する事業

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