東京メトロ線利用によるCO2削減貢献量を算定しました！

　～日々の東京メトロ線のご利用で自動車と比較して年間約176.9万ｔ-CO2の削減に貢献！カーボンニュートラルの実現につながります！～

東京地下鉄株式会社（本社：東京都台東区、代表取締役社長：山村 明義、以下「東京メトロ」）は、東京メトロの鉄道運行を通じて生まれた、社会における環境面でのポジティブインパクト（削減貢献量）を算定※１しました。今後、このポジティブインパクトを活用し、鉄道事業の成長を環境課題の解決につなげていきます。



　鉄道は、自動車や航空機と比較して、環境に優しい輸送手段とされています。その中でも東京メトロは、５0年以上前から省エネ車両の導入、高効率機器類の導入等、環境に優しい取組みを積極的に実行し、業界トップランナーとしてカーボンニュートラル実現に向け大きく寄与してきました。
　これらの取組みのＣＯ２削減インパクトを定量的に様々なステークホルダーに示すことで、人々の環境配慮行動を促すとともに、ステークホルダーの皆様と共にカーボンニュートラルの実現に貢献していきたいと考え、このたび削減貢献量を算出しました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/20053/1126/resize/d20053-1126-afa95d30541aee028bc2-0.png ]


　算定した結果、東京メトロ線での輸送は、自動車輸送と比較して、年間約176.9万ｔ-CO2※2の排出を回避できていることがわかりました。この結果は、東京都のCO2排出量の3％にあたり、東京メトロが東京都のCO2排出削減に大きく寄与していることが分かります。
　また、お客様が移動する際、自動車ではなく東京メトロ線を利用することで、１乗車当たり平均約８１４g-CO2※2のCO2削減ができることもわかりました。つまり、東京メトロ線を3回乗車することが杉の木１本分の年間CO2吸収量に相当します。


　この算定結果を活用しつつ、今後も様々なステークホルダーと連携しながらカーボンニュートラルの実現に向けた様々な取組みを実行していきます。４月以降の代表的な取組みは以下のとおりです。


・丸ノ内線及び南北線の全ての電力を再生可能エネルギーに置き換え、CO2排出量ゼロで運行
・東西線の一部電力を実質再生可能エネルギーに置き換え
・当社及び鉄道全体の環境優位性の認知に向けたＰＲ活動の継続
・ポジティブインパクト（削減貢献量）を活用した需要創出施策及び他企業等との連携
・インターナルカーボンプライシング※３の導入
・東京メトロの環境優位性や環境に関する取組みを体感していただくイベントの開催


　今後も東京メトログループでは、ＣＯ2排出量の削減に積極的に取組むことで「安心で、持続可能な社会」の実現を目指して参ります。


※1　WBCSDガイダンスの算定ルールを準用し、KPMGコンサルティング（株）と共同で算定。今後もポジティブ
　　 インパクトを算定/精緻化する。
※2　2022年度の乗車データから、自動車利用と比較して算定。
※３ 低炭素投資・対策推進に向け、企業内部で独自に設定、使用する炭素価格のこと。企業の低炭素投資・対策
を推進するために用いられる。

東京メトログループのサステナビリティに係る方針

サステナビリティ経営
SDGs の目標年次である2030 年に向けた当社グループの企業経営の思想及びステークホルダーへの提供価値を示したものとして、 2020年9月に特定した当社のサステナビリティ重要課題（マテリアリティ）をもとに、サステナビリティ経営ビジョンを策定し、経営体系に組み込んでいます。
[画像2: https://prtimes.jp/i/20053/1126/resize/d20053-1126-d8dc6932d81eb62da600-0.png ]

[画像3: https://prtimes.jp/i/20053/1126/resize/d20053-1126-53379581d9b0f9a1fba8-0.png ]

東京メトログループ長期環境目標「メトロCO2ゼロ チャレンジ 2050」
東京メトログループ全ての事業における先端技術の採用や改善活動等の創意工夫により、再エネの活用や更なる事業の省エネ化を通じ、東京メトログループ全事業が排出するＣＯ2量について「2030年度-５0％(2013年度比)、2050年度実質ゼロ」を目指します。
[画像4: https://prtimes.jp/i/20053/1126/resize/d20053-1126-b41ab152b398e6f332ae-0.png ]

環境PRイベントの開催
　東京メトロの環境に関する取組みを認知できるイベント（スタンプラリー、FRY to FLY　Project※４イベント）を開催し、利用を促すことでカーボンニュートラル実現に貢献いたします。

[画像5: https://prtimes.jp/i/20053/1126/resize/d20053-1126-bad8e0decc4ca78cfe71-0.png ]

[画像6: https://prtimes.jp/i/20053/1126/resize/d20053-1126-c60609d0a9a99f946a99-0.png ]

[画像7: https://prtimes.jp/i/20053/1126/resize/d20053-1126-7dbdc5577f0fabdf85f0-0.png ]


企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ