大阪メトロ「住之江公園駅」駅前でアクセス抜群！「アクロスプラザ住之江」9月20日(金)グランドオープン（ニュースリリース）

～スーパー「万代」や大阪市内初出店の「イトウゴフク」など全10店舗が入店～

　大和ハウスグループの大和ハウスリアルティマネジメント株式会社（本社：東京都千代田区、社長：伊藤光博）は、大阪府大阪市住之江区において複合商業施設「アクロスプラザ住之江」を、2024年9月20日(金)にグランドオープンします。



[画像1: https://prtimes.jp/i/2296/2171/resize/d2296-2171-646c39cfe0dd264cf720-1.jpg ]

　当社はロードサイドを中心としたアウトモール型の複合商業施設「アクロスプラザ」を全国で約120カ所展開しています。
　このたびオープンする「アクロスプラザ住之江」は、大阪メトロ四つ橋線・南港ポートタウン線（ニュートラム）「住之江公園駅」から徒歩4分と便利な場所に立地するNSC（近隣商圏型ショッピングセンター）です。豊富な商品を家計にやさしい価格帯で提供するスーパーマーケットの「万代」をはじめとする全10店舗（総延床面積約10,214.45平方メートル ）が出店します。大阪市初出店の「イトウゴフク」は、赤ちゃんからお年寄りまで幅広い世代の洋服や肌着はもちろん、服飾雑貨や小物、寝具、おもちゃなどバラエティ豊かな商品が揃うアパレルショップです。
　加えて、ドラッグストアや100円ショップなど日々のお買い物に欠かせない店舗や、ハンバーガーレストラン、美容室、クリーニング、フォトスタジオなど生活に役立つ多彩な店舗を揃えており、地域住民をはじめ、近隣を訪れた方など、幅広いお客様に愛される施設を目指します。
　今後も、当社は地域の皆さまに喜んでいただけるような商業施設の開発に取り組んでまいります。

【事業概要】
物件名称：「アクロスプラザ住之江」
所在地：〒559-0015 大阪府大阪市住之江区南加賀屋2丁目3番23号
交通：大阪メトロ四つ橋線・南港ポートタウン線（ニュートラム）「住之江公園駅」　徒歩4分
構造・階数：鉄骨造3階建て
敷地面積：8,196.20平方メートル （約2,479坪）
総延床面積：10,214.45平方メートル （約3,090坪）
総店舗数：10店舗
駐車・駐輪台数：自動車：153台　自転車：218台
事業主体：大和ハウスリアルティマネジメント株式会社
施設管理運営：大和ハウスリアルティマネジメント株式会社
設計・施工：大和ハウス工業株式会社
着工：2023年6月9日
竣工：2024年9月2日
オープン：2024年9月20日　グランドオープン
営業時間：店舗により異なる

【テナント一覧】
[画像2: https://prtimes.jp/i/2296/2171/resize/d2296-2171-9e6cd5161e1ab272dc06-1.jpg ]


【アクセス】
[画像3: https://prtimes.jp/i/2296/2171/resize/d2296-2171-4c458520e8cbf06aeebd-1.jpg ]


■商業施設ブランド「アクロス」シリーズについて　
　ロードサイドを中心としたアウトモール・インモールから駅前を中心とした複合ビルまで、地域に根差し、お客さまの暮らしに役立つ施設を全国で展開しています。「アクロス」という言葉には「人が行き交う」という意味が含まれています。「人が行き交う」空間を通じて、人との結びつきを大切にし、お客さまが楽しく過ごす時間を提供することを目指しています。

[画像4: https://prtimes.jp/i/2296/2171/resize/d2296-2171-69931e3df25c69d7ec34-1.jpg ]


■大和ハウスリアルティマネジメント株式会社について
　大和ハウスグループとして、1986年1月8日に設立され、不動産事業とホテル事業を展開しています。不動産事業では、不動産賃貸事業を中心に、「アクロスプラザ」等の複合商業施設のほか、オフィスビルや物流施設など、開発から管理運営まで幅広く事業を展開しています。ホテル事業では、都市型ホテル「ダイワロイネットホテルズ」を経営しています。国内では「ダイワロイネットホテル」「ダイワロイネットホテル PREMIER」「DEL style by Daiwa Roynet Hotel」の 3 ブランド・76 ホテルを展開しているほか、海外では韓国にて「ロイネットホテルソウル麻浦（マポ）」を展開しています。これからも基幹事業の拡充はもとより、海外での事業展開にも挑戦し、「まちを元気に、ひとに笑顔を。」の実現を目指します。
URL：https://www.dh-realty.co.jp/

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ